毎年1月にBCNが発表する「BCN AWARD」に関する情報を先出していく連載「【BCN AWARD 2024】カウントダウン」。最終回となる第5回は、「BCN AWARD」を支える実売データ提供店について紹介しよう。

都市型から郊外型まで　全国の主要家電量販店をカバー

　「BCN AWARD」は、家電量販店などから集計している実売データ（POSデータ）をもとに、部門（ジャンル）ごとに年間販売数量累計1位の企業を表彰する制度。前年の実績をもとに表彰するため、「BCN AWARD 2024」の対象期間は23年1月1日～12月31日となる。

　実売データ提供販売店（23年12月現在）はアマゾン・ジャパン、エクスプライス、エディオン、NTTドコモ（旧NTTレゾナント）、ケーズホールディングス、玉光堂、コジマ、サンキュー、サードウェーブ、上新電機、ストリーム、ソフマップ、ZOA、ナニワ商会、ビックカメラ、ピーシーデポコーポレーション、三星カメラ、ムラウチドットコム、ユニットコム、楽天ブックス、綿半ドットコム（50音順）。「Amazon.co.jp」でおなじみのアマゾン・ジャパンはEC専業、上新電機やケーズホールディングス（ケーズデンキ）などは実店舗・ECともに運営しているハイブリッド型だ。

　家電量販店の実店舗は、主に、駅ビルやショッピングモール内、繁華街のテナントビルに出店している都市型店舗と、郊外・地方のロードサイドに位置する郊外型店舗に分かれる。郊外店・都市型店ともに、自社物件ではない場合、大家（貸し主）の都合で閉店を余儀なくされる場合もあり、老朽化した商業施設の建て替えのため、一時的に閉店・移転するケースも近年は増えてきた。ピーシーデポコーポレーションは、顧客に寄り添ったサブスク型新業態「CLUB HOUSE」を新たに始めるなど、実売データ提供店の業態は千差万別だが、ゆえに、それらをまとめた「BCNランキング」は、デジタル家電市場の動向を推し量る指標として信頼性は高いといえるだろう。
 
　また「BCN AWARD」では、1月1日から始まる1年間のデータを集計しているため、開店セールなど一時的なセール・キャンペーンの影響は薄まっている。対して、当サイトの「BCNランキング」の月間・週間ランキングコーナーで公開しているランキングは、特定の販売店が実施した大規模セール・キャンペーンが色濃く反映されているジャンルもあるので、その点は少し留意していただきたい。
 
　23年の年間ランキングデータの集計はすでに完了。複数のジャンルでトップ交代、すなわち、初受賞や1位返り咲きの新たなAWARD受賞企業が誕生した。なかにはあの連続1位記録が途切れる部門も……。気になる結果は1月22日の発表をお待ちいただきたい。