電子情報技術産業協会（JEITA）は、2025年1月24日に24年12月の出荷統計を発表した。それによると、薄型テレビの24年12月の出荷台数は、51万8千台で、前年同月比では102.0％となった。


　画面サイズ帯ごとにみていくと、30型台未満は4万6千台（構成比：8.9％）、30型台が10万台（同：19.3％）、40型台は14万5千台（同：28.0％）、50型以上は22万6千台（同：43.6％）で、50型以上の比率が最も高くなった。
 
　また、有機ELテレビの出荷台数は4万7千台で、薄型テレビに占める構成比は9.1％にとどまる。有機ELテレビが占める割合は、24年年初の時点では2ケタの構成比を占めていたが、8月以降ひとケタまでに落ち込んだ。

　24年の年間出荷台数を算出したところ、448万8千台となった。前年と比較すると102.6％でプラスだった。しかし、23年は437万3千台で22年を10.1％下回る水準だったため、23年を上回ったとはいえ手放しで喜べる状況ではない。

　ここからは、家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」を使い、販売の動向をみていく。ちなみにJEITAの統計値は出荷であるため、販売データよりも1～2か月程度、前倒しで数値が動く。
 
　薄型テレビの画面サイズ別構成比をみると、出荷台数構成比と同じような動きをしていることが分かった。販売動向の特徴としては、新生活需要の3月には小型の動きが活発になり、夏のボーナス商戦にあたる7月は、50型台以上の構成比が年間で最も高くなる。
 
　一方、薄型テレビに占める有機ELテレビの構成比をみると、夏のボーナス商戦を過ぎたあたりから、明らかに減少し始めた。1月から8月までは8～10％を占めていたが、9月以降は5～7％程度まで構成比が低下した。これは、miniLED液晶テレビの販売台数が増加していることが原因の一つに挙げられる。

　24年の販売台数を23年と比較したところ、薄型テレビ全体では100.0％で前年並みにとどまった。一方、構成比が低下した有機ELテレビは23年比で77.7％と大きく落ち込んだ。

　25年の薄型テレビ市場の動向は、24年後半からの液晶テレビ優勢に変化はなく、miniLED液晶テレビが更に構成比を増やしていくと考えられる。（BCN総研・森英二）


＊「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計している実売データベースで、日本の店頭市場の約4割（パソコンの場合）をカバーしています。