2019年や2020年は例年の季節変動とは異なる需要期があり、ノートPC市場は起伏にとんだ動きをみせた。しかし、パソコンの買い替えサイクルは7年近いため、今後ノートPCの需要は落ち込んでいくだろう。19年1月から21年10月までのノート市場を家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」でみていく。


　19年10月に消費税率が8％から10％に引き上げられる前、駆け込み需要が9月に発生し、同年1月を「100.0」とした販売台数指数で、同月は138.7に達した。消費増税後は反動減により54.5まで落ち込んだものの、20年1月のWindows 7のサポート終了（Win7 EOS）に伴う買い替え需要が立ち上がり、20年12月は136.6まで回復、翌月は173.0と期間中最も高い指数となった。

　Win7 EOS後にパソコンの需要は低迷すると思われていたが、コロナ禍により特需が発生し、20年4月の台数指数は136.5と再び高い水準を記録。その後、特需は21年3月まで継続したものの、4月以降は前年を下回るようになった。ついに7月には19年をも上回ることが難しい状況になり、10月の指数は67.2と19年の消費増税の反動減に迫る落ち込みをみせた。
 
　ノートPC市場の平均単価はここ一年、10万円前後と安定した推移を示している。OS別の平均単価を算出してみると、約7割を占めるWin10搭載の平均単価は11-12万円の間で推移していることが影響している。一方、2割程度を占めるMacOS搭載PCでは、平均単価の変動が激しい。20年10月と21年10月で14万円台を超えたのはMacBook Proが平均単価を押し上げたためだ。3万円台で推移するChrome OS搭載PCは、安価にも関わらず販売台数の増加がみられない。21年10月からWin11搭載PCが徐々に発売になっているが、14万6000円台とWin10搭載PCと比較すると3万円近く差があることが分かった。

　ノートPC市場でも半導体不足が影を落とし始めている。19年から20年にかけての買い替え・買い増し需要によって、今後しばらく需要は落ち着くだろう。こうした状況で平均単価が上昇すれば、ノートPC購入の機運が削がれてしまう可能性は高い。


＊「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計している実売データベースで、日本の店頭市場の約4割（パソコンの場合）をカバーしています。