家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」から、タブレット端末の市場規模は右肩下がりで推移していることが分かった。同市場の過半を占めるアップルの異変がそのまま市場全体に影響した恰好だ。


　19年1月のタブレット端末市場を「100.0」とした販売台数指数の推移をみると、同年12月に171.3を記録、この3年で最も高い水準に達した。これはアップルの販売台数が大きく伸びたことが要因だ。また、20年5月以降はコロナ禍により需要が増加し、その後21年1月まで高い水準を維持したことも分かる。

　同市場のシェアではアップルが過半を占めており、良くも悪くもアップルの販売が市場規模を左右する。一方、メーカーシェア上位3社の前年同月比では、アップルは5割に達せず、レノボ・ジャパンは2ケタ増、NECはほぼ前年並みといった具合だ。アップルが前年を大きく下回っている原因を探るため、20年と21年の8月におけるiPadシリーズごとに比率を算出してみたところ、大きな変化があらわれた。
 
　まず、20年8月で構成比を最も稼いでいたのが「10.2インチ iPad(7th)」の57.5％、次いで「11インチ iPad Pro(2nd)」の15.6％だった。しかし、21年8月では「10.9インチ iPad Air(4th)」が51.6％、「11インチiPad Pro(3rd)」が16.6％と大きく変わっている。前年に構成比の半分超を占めていた10.2インチ iPad(7th)の後継にあたる「10.2インチ iPad(8th)」は6.7％にとどまる。同シリーズのネット上での配送状況を調べたところ、アップル公式ストアで最長1か月、Amazonやビックカメラ.comなどでは入荷未定になっていることが、構成比の低下につながっているのだろう。

　こうしたアップルの状況がタブレット端末市場全体に大きく影響を与えている。しかし、他のメーカーはアップルに太刀打ちできていないことも浮き彫りになった。レノボ・ジャパンやNECはシェアを大きく伸ばすチャンスではあるが、21年8月時点でもアップルは6割弱、レノボ・ジャパンとNECはそれぞれ1割台半ばという状態。今後もアップルが同市場をけん引していくと考えられる。


＊「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計している実売データベースで、日本の店頭市場の約4割（パソコンの場合）をカバーしています。