コロナ禍の中、スマートフォン市場は2020年とは異なり、19年とほぼ同等の水準で、年度末商戦に突入していることが家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」で明らかとなった。


　19年1月1週（1/7-1/13）の販売台数を「100.0」として、スマートフォン市場の販売台数指数を算出した。まず、19年は2月2週から年度末の3月4週にかけて週を追うごとに指数は右肩上がりで推移、3月4週に「215.4」とピークを迎えた。しかし、20年はコロナの感染拡大により、小中高などが臨時休校などがあったため、新生活に備えてスマートフォンの買い替え需要は訪れず、ピーク時の3月3週でも指数は「131.3」にとどまった。21年は3月2週（3/8-3/14）時点でも一都三県に緊急事態宣言が発出されているにも関わらず、年度末商戦は19年と同等の水準で推移している。

　今月末にかけサブブランドによる安価な新サービスの提供が順次始まることもあり、今後年度末商戦が更に盛り上がる可能性は高い。


＊「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計している実売データベースで、日本の店頭市場の約4割（パソコンの場合）をカバーしています。