2019年-2020年のパソコン（ノートPC＋デスクトップPC）の販売動向について、家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」で振り返ってみる。


　19年のトピックとして挙げられるのは、消費増税とWindows 7のサポート終了（EOS）に伴う駆け込み需要の発生だ。19年10月に消費税率が8％から10％に引き上げられる前月の9月1週から販売台数が増加し、同月4週の台数指数は「97.5」を記録。消費増税後は反動減により「25.1」まで落ち込むも、年末商戦中の12月2週に台数指数は「83.7」まで盛り返した。

　翌20年は1月14日のWindows 7 EOSを前に買い替え需要が発生し、年初から台数指数は「156.5」と高水準でのスタートを切った。その後、新型コロナウイルスの感染拡大により、社会人は在宅勤務、学生はオンライン授業などが広まったことで、パソコンの需要が高まった。そのためWindows 7  EOS後の反動減はさほど見られず4月3週には「74.6」、その後5月以降もほぼ横ばいで推移。年末商戦は19年ほどではないものの、需要の高まりが発現している。

　21年は需要を押し上げる大きな要素は今のところ見当たらない。しかし、Arm版Windowsが動くPCやM1チップ搭載のMacが需要をどれ程喚起するのか。また、GIGAスクール構想によりパソコンに触れる子どもたちが増加することで、パソコン需要を刺激する可能性もある。

＊「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計している実売データベースで、日本の店頭市場の約4割（パソコンの場合）をカバーしています。