スマートフォンの普及により縮小が進むデジカメ市場は、新型コロナウイルス感染症の流行で更なる追い打ちを受けた。お花見などのレジャーが自粛され、さまざまな行事・イベントも中止や延期に追い込まれて需要が喚起されなかったことが要因だ。販売数量が急減した市場は6月になって徐々に立ち直ってきたものの、過去2年と比べて市場の縮小は明らかであり、依然厳しい状況が続いていることが家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」から明らかになった。


　まず、レンズ一体型デジタルカメラ市場について、2018年2月5日週の販売数量を「100.0」とした直近3年の2月1週から6月4週までの販売数量指数推移をみていく（図1）。2020年2月時点で指数は起点の半分程度で推移していることから、スマートフォンに立ち位置を奪われ、市場は半減に近い状態だったことが分かる。緊急事態宣言が発令された4月2週には「38.2」と指数が大きく低下。4月5週に直近3年で最低の「26.3」を記録したが、その後、緩やかに指数は回復。直近6月3週には「50.9」と、4月1週並みの指数となった。
 
　次に、レンズ交換型デジタルカメラ市場についても同様に、2018年2月5日週の販売数量を「100.0」とした直近3年の2月1週から6月4週までの販売数量指数推移をみていく（図2）。交換型においても、2月時点で指数は起点の6-7割で推移しており、過去2年に比べて販売数量は振るっていない。指数の大きな低下は4月から始まっており、1週に「47.5」を記録すると、4週には「26.1」と最も低い指数となった。5月は低水準な指数が続いたが、6月2週に「50.4」まで上がり、直近6月4週では「71.2」と、2月2週に次ぐ指数にまで戻っている。

　コロナショックによって急減したデジカメの販売数量は、徐々にコロナ以前の状態に戻りつつある。しかし、スマートフォンの普及によるデジカメ市場へのダメージは大きく残っている。先日、オリンパスがカメラ事業の売却を発表したように、カメラ業界は引き続き苦境に立たされていると言えるだろう。


＊「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計している実売データベースで、日本の店頭市場の約4割（パソコンの場合）をカバーしています。