2019年12月のタブレット端末市場において、アップルは販売台数シェアで大きく躍進した。これは同年9月末に発売となった「iPad 10.2"」が貢献している。また、アップルの躍進だけでなく、Windows 7のサポート終了（EOS）の追い風を受け、市場規模が大幅に拡大していることが、家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」から明らかとなった。


　19年1月から12月のタブレット端末のメーカー別販売台数シェアをみると、アップルの躍進が目立つ（図1）。1月に43.4％だった台数シェアは月を追うごとに上昇、12月には71.9％に達し、この一年で30ポイントも増加した。米中の貿易摩擦のあおりを受けてHuawei Technologiesのシェアが下がったことに加え、消費増税後に第7世代の「iPad 10.2"」が発売されたことが、シェア躍進の原動力となった。

　タブレット端末市場を俯瞰するため、販売台数の伸び率（前年同月比）と18年1月の販売台数を「100.0」とした指数を算出してみた。
 
　台数伸び率では、消費増税前の駆け込み需要にあたる19年9月に169.9％と、ここ2年間で最も高い値となった。しかし、増税後も135.5％（10月）、119.4％（11月）、141.5％（12月）で推移し、2ケタ増を維持している。また、台数指数はこの2年で最も低い値となった18年10月の63.2を底に、翌11月から市場は右肩上がりへと転じ、19年9月の増税前には111.6。その後Windows 7のEOSによる駆け込み需要の後押しもあり、12月には増税前を大きく上回る168.8に達した。

　20年の年初も19年12月に引き続き、高い水準で推移しているが、Windows 7のEOSを過ぎた1月15日を境に動きは落ち着きを取り戻しつつある。今後の市場規模の増減は、年末年始に次ぐ商戦期である3月に前年並みの水準を維持できるかどうかにかかっている。


＊「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計している実売データベースで、日本の店頭市場の約4割（パソコンの場合）をカバーしています。