危険運転の報道以降、ドライブレコーダーの需要が高まり、販売台数は飛躍的に伸びた。市場規模は前年の2倍に達した後、需給バランスの崩れから若干勢いは失速したものの、販売台数の伸び率（前年同月比）は2ケタ増を維持している。そこでBCNはドライブレコーダーの利用者1000人に対し、購入のきっかけや設置状況、購入チャネル、買い替えの際に望む付加機能などについてアンケートを実施した。

　購入目的は「事故にあった時の記録」が9割を占め、最も高い比率。次いで「自動車の防犯」という理由が35.7％で続いた。「あおり運転など危険運転する人の対策」として購入したという比率も3割を占め、危険運転の報道に対するインパクトの強さが窺える結果となった。
　ドライブレコーダーを設置したことにより、利用者自身の安全運転の意識変化について質問したところ、その意識は「少し意識するようになった」（39.4％）、「とても意識するようになった」（22.0％）が続き、意識の高低にかかわらず、6割超が安全運転を心がけるようになっている（図1）。

 

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　【BCN調査レポート】第2回ドライブレコーダー調査 報告書
　

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