2018年1月のデスクトップPCとノートPCの販売数量は、前年を下回っているが、CPUやマザーボードなどの自作PC用パーツ類は好調で、前年比プラスで推移していることが、家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」から分かった。
主要のPCパーツである、マザーボード、CPU、電源、HDDベア、PCケースの5ジャンルについて、過去1年間の販売数量伸び率(前年同月比)を算出した(図1)。その結果、差はあるものの、いずれも似たような波形になっている。PCパーツはCPUの売れ行きに連動する傾向を示している。
そのCPUは17年2月から7月まで、前年割れで推移していたが、8月以降はほとんどの月で120%台半と好転し、18年1月には130.9%と高い伸びを記録した。この月はマザーボードが前年比131.6%、電源が128.4%、HDDベアが104.3%、PCケースが103.9%と、いずれも好調な売れ行きとなっている。
CPUについては、17年8~9月に数量伸び率は一時的に高まったが、これは一昨年の7月まで行われた「Windows10無償アップグレード」の反動で、翌月の8月に販売数量を落としたことによるもの。本格的に販売数量を伸ばしたのは、11月以降である。
販売数量を伸ばした要因は主に2つが考えられる。ひとつは、10月末に第8世代インテル Core プロセッサの製品が発売されたこと。17年1月には第7世代がリリースされているが、新製品のほうが出足の売れ行きがよいのだ。インテル製CPUを製品別にみると、11月の販売数量構成比はCore i7が5割を超えている(図2)。このうち約半数がCore i7の第8世代が占めており、貢献度はとても大きい。
もうひとつは、廉価なCeleron Dual-Coreの売れ行きも引き続き堅調なことも影響している。全体に占める数量比率は、16年1月ではわずか4.9%であったが、1年後には20%を超えるまでになった。廉価であることから、安定した需要が続いている。
PCパーツ市場が活況を呈しているのは、PCの自作機運が高まったことが大きい。この背景には、PCゲームや動画編集のニーズ増があるといえるだろう。今後、オンラインゲームやeスポーツがさらに盛り上がるならば、PCパーツ市場も拡大につながる可能性は大きい。(BCNアナリスト 山口渉)
*「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計している実売データベースで、日本の店頭市場の約4割(パソコンの場合)をカバーしています。
主要のPCパーツである、マザーボード、CPU、電源、HDDベア、PCケースの5ジャンルについて、過去1年間の販売数量伸び率(前年同月比)を算出した(図1)。その結果、差はあるものの、いずれも似たような波形になっている。PCパーツはCPUの売れ行きに連動する傾向を示している。
そのCPUは17年2月から7月まで、前年割れで推移していたが、8月以降はほとんどの月で120%台半と好転し、18年1月には130.9%と高い伸びを記録した。この月はマザーボードが前年比131.6%、電源が128.4%、HDDベアが104.3%、PCケースが103.9%と、いずれも好調な売れ行きとなっている。
CPUについては、17年8~9月に数量伸び率は一時的に高まったが、これは一昨年の7月まで行われた「Windows10無償アップグレード」の反動で、翌月の8月に販売数量を落としたことによるもの。本格的に販売数量を伸ばしたのは、11月以降である。
販売数量を伸ばした要因は主に2つが考えられる。ひとつは、10月末に第8世代インテル Core プロセッサの製品が発売されたこと。17年1月には第7世代がリリースされているが、新製品のほうが出足の売れ行きがよいのだ。インテル製CPUを製品別にみると、11月の販売数量構成比はCore i7が5割を超えている(図2)。このうち約半数がCore i7の第8世代が占めており、貢献度はとても大きい。
もうひとつは、廉価なCeleron Dual-Coreの売れ行きも引き続き堅調なことも影響している。全体に占める数量比率は、16年1月ではわずか4.9%であったが、1年後には20%を超えるまでになった。廉価であることから、安定した需要が続いている。
PCパーツ市場が活況を呈しているのは、PCの自作機運が高まったことが大きい。この背景には、PCゲームや動画編集のニーズ増があるといえるだろう。今後、オンラインゲームやeスポーツがさらに盛り上がるならば、PCパーツ市場も拡大につながる可能性は大きい。(BCNアナリスト 山口渉)
*「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計している実売データベースで、日本の店頭市場の約4割(パソコンの場合)をカバーしています。