スマートフォン（スマホ）市場は前年を上回る勢いで販売を伸ばしている。全体に占めるSIMフリー端末の台数比率をみると、2割を切る月もあり、再び大手キャリアが勢いを増していることがわかる。この背景には、SIMフリー端末の平均単価上昇が関与している可能性が高いことが、家電量販店・ネットショップの実売データを集計するBCNランキングからわかった。


　2017年のスマホ市場の販売台数伸び率（前年同月比）は、12か月中8か月が2ケタ増と好調に推移（図1上）。18年に入っても1月の台数伸び率は105.6％と前年を上回る水準を維持している。総務省が市場に介入した16年、MVNO（仮想移動体通信事業者）がにわかに注目を浴び、格安SIMとともに格安スマホが話題になった。こうした状況から、SIMフリー端末の売れ行きは拡大し、一時はスマホ市場のほぼ4分の1を占めるまでになった（図1下）。しかし、取り巻く環境は刻々と変化しており、MVNOの統廃合やKDDIとSoftBankによるサブブランドの台頭によって、SIMフリー端末の台数比率は2割前後と後退。この1月は17.5％と、かつての勢いはやや影を潜めるようになった。
 
　こうした変化の背景には、通信事業者を取り巻く環境変化に加え、SIMフリー端末の単価上昇が微妙にかかわっている可能性がある。過去2年におけるSIMフリー端末の価格帯別台数比率をみると、「2.0-3.0万円未満」がボリュームゾーンであることに変わりないが、16年の一年間で「3.0-4.0万円未満」と「4.0万円以上」の比率が1割強から3割強へと急増している（図2）。この動きは平均単価の上昇につながり、約一年で2万円台前半から3万円台目前まで上昇した。ここ3年の1月の平均単価をみると、16年は2万2000円、17年は2万3000円、そして18年では2万4900円と上昇。これに関連して、SIMフリー端末の台数比率は図1下で示すように、17年7月の26.0％をピークに右肩下がりに転じ、単価と比率の相関性がうかがえるものとなった。

　端末自体が安価な格安スマホと月額通信費が廉価な格安SIMを組み合わせることによって、月々の運用コストを抑えられるため、MVNOやSIMフリー端末が注目された。しかし、端末は高画素カメラの搭載や大画面化などのハイスペック化によって平均単価が上昇し、売れ行きに一頃の勢いはない。今後もハイスペック化という方向性が変わらなければ、再び平均単価が上昇する可能性はあるため、スマホ市場に占めるSIMフリー端末の比率が低下することもありうるだろう。