ノートPCとデスクトップPC、タブレット端末を合わせたパソコン市場全体の台数伸び率（前年同月比）が今年1月、2014年4月以来プラスとなったことが、家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」から分かった。タイプ別にそれぞれの伸び率をみると、タブレット端末はマイナスから脱することができず厳しい状況だが、ノートとデスクトップはともに前年を上回った。ここ一年のノートとデスクトップの平均単価は下落が続いており、価格が販売増に寄与したと考えられる。


　2017年1月のパソコン市場全体の台数伸び率は103.5％だった（図1）。消費増税とXPサポート終了に伴う駆け込み需要が重なった14年4月以降、伸び率はマイナスが続いていたが、ほぼ3年ぶりに好転した。タイプ別にみるとノートは113.9％、デスクトップも107.4％と前年を上回った。しかし、タブレット端末は2ケタ減の89.2％と精彩を欠いている。そこで、販売チャネル別にデータを分析してみた。特にデスクトップはネットで前年の2倍近い規模となったが、実店舗（リアル）では前年を大きく下回る状態が続いている。また、ノートではネットとリアルともにプラスであるものの、ネットでの伸び率が高い。ノートとデスクトップはともに、ネット販売の伸びが底支えしていることが分かる。
 
　次にデスクトップとノートの平均単価の動きをみると、デスクトップは10万円前後で推移しているものの、緩やかな下落基調をたどっている(図2)。販売価格が5000円程度のスティック型PCの売れ行きが拡大したことで、デスクトップの平均単価が16年12月には一時的に下がったが、翌17年1月には再び10万円台に回復した。一方、ノートは16年3月に10万1700円と、ここ一年での最高値を記録、その後下落に転じた。16年12月まで9万円台で推移していたが、17年1月はほぼ一年ぶりに8万円台となった。こうした平均単価の下落も販売増に貢献したと言えよう。

　現在のパソコン市場は3年前と比較すると、ノートは7割、デスクトップは6割まで市場規模が縮小しており、久々の前年比プラスでも楽観視できない。また、平均単価が下落したといえども、100円PCにより価格破壊が進んだ12年頃と比較するとおよそ2倍近く高くなっている。コンシューマー市場におけるパソコン市場の規模縮小は今後も続く可能性がある。


＊「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計している実売データベースで、日本の店頭市場の約4割（パソコンの場合）をカバーしています。