デジタルビデオカメラ市場において、以前から主流であった横型モデルの製品が伸び悩む一方、販売台数を伸ばしているのが小型で軽量なアクションカメラだ。アクションカメラ単体でみると、2016年1月以降の販売台数は毎月前年を超え続け、17年1月には近年で最大の伸び率（前年同月比）を記録した。それと相乗するように、4K対応製品も販売比率が増加しており、現在ではアクションカメラ市場の半数以上を占める。また直近では、季節ごとの売れ行きに違いが大きくあらわれるようになった。旺盛な動きを続けるアクションカメラがどのような傾向にあるのか、家電量販店・ネットショップの実売データを集計した「BCNランキング」からその推移状況をみた。


　おおよそ一年前の15年末に、アクションカメラは伸び悩む時期が続いた。15年2月に170.2％と大きな台数伸び率を記録したが、それ以降は右肩下がりに、79.1％まで比率を落とした（図1上）。しかし16年1月には一転、前年比増となり、3月以降は2桁増を維持したまま、17年1月には180.3％まで伸張した。

　アクションカメラが好調のなか、4K対応製品の構成比が大きく増加している点にも注目したい（図1下）。14年1月には4K対応製品の比率が16.9％だったが、16年12月には65.3％と過去最大となり、3年間で50ポイント増に届くほどの勢いだ。一時の低迷となった15年末では3割後半で足踏みをしていたが、16年1月以降の販売数増加と合わせるように、再び比率を増加する動きを見せた。このことから、4K対応製品の構成比増加がアクションカメラ需要回復の一助となったと言える。

　また、4Kに対応する製品は、映すものとして液晶テレビやBDレコーダー、プロジェクター、撮影するものとしてデジカメやスマートフォンなど多岐にわたるが、4K対応製品の比率が5割を超えているジャンルはアクションカメラとスマートフォンのみだ。ディスプレイにしろ、撮影機器にしろ、多くの製品ジャンルがあるなかで、アクションカメラは最も4K化が進んでいるデジタル機器のひとつとなっている。
 
　活性化をみせているアクションカメラだが、近年では季節によって大きく販売傾向が異なっている。気象庁による区分を参考に、春を3月～5月、夏を6月～8月、秋を9月～11月、冬を12～2月と設定。14年3月の実績を「1.00」とした販売台数指数の推移をみると、春と秋に比べ、夏と冬の指数が高いことが分かった（図2）。前述している通り、16年は一年を通して販売指数が好調だが、特に春（3月）は「1.32」、秋（10月）は「1.27」であるのに対し、夏（7月）は「1.88」、冬（12月）は「2.16」がそれぞれ最高となり、近年になるほどその傾向は顕著だ。

　以前BCNが実施したアンケートでは、アクションカメラの利用用途として、ドライブ・ツーリングに加え、スキーなどのウィンタースポーツやマリンスポーツが上位に連ねた。また、店頭でも売り場面積を広げ、利用シーンを想定した4Kの映像を流すなどの販売訴求の動きが目立っている。こうした要因から、デジタルビデオカメラは秋の運動会シーズンに購入が集中する傾向にあった一方で、アクションカメラはその季節だからこそ楽しめる趣味やスポーツで使うことを想定して、購入している人が多い商品だと言えるだろう。


＊「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計している実売データベースで、日本の店頭市場の約4割（パソコンの場合）をカバーしています。