株式会社BCNは2016年6月、職業運転手を除いた、ドライブレコーダーを利用している20歳から69歳の男女500名を対象に、「ドライブレコーダー利用者の意識調査」を実施した。

　ドライブレコーダーを搭載したことによる安全運転についての意識変化を質問したところ、54.4％の人が「意識するようになった」と回答。（図1）一方、「意識しなくなった」はわずか1％程度にとどまり、ドライブレコーダーが無謀な運転の抑止力になっていることが分かった。また、1回の平均運転時間が1時間以上という人は、6割以上が安全を意識すると回答。運転時間が長いドライバーほど、ドライブレコーダーが安全意識の向上に繋がっている結果となった。
 

　自分でドライブレコーダーを購入した人に対して、その理由を聞いたところ、94.4％が「事故にあった時の記録」と回答しており、大多数が万が一の事態を想定したうえでの購入と分かった。（図2）年代別にみると、20代は車の防犯や他者への注意喚起が購入目的として比率が高く、ほかの年代に比べて被害や事故を未然に防ぎたい意識が高いことが伺える。
 

　運転中の事故やトラブルなどを録画した映像が、頻繁にテレビで放送されることが増えた影響もあってか、ドライブレコーダーの市場規模は拡大している。そのため、自動車関連製品やカメラ、そして各種デジタル機器を手がけるメーカーが参入しており、各社とも差異化に取り組んでいる。本調査ではそれぞれの差異化ポイントを把握するため、製品の選定基準や購入時のプロセス、利用評価なども質問している。

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【BCN調査レポート】ドライブレコーダー利用者の意識調査

https://www.bcnretail.com/research/detail/20160713_43167.html

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