マカフィーは8月2日、報道関係者向けのラウンドテーブルを開催した。日米におけるソーシャルメディアの利用状況とセキュリティーに関する意識の違いやIoTなど一般にも普及しつつある最新テクノロジーが日本や世界に与える影響などについて解説した。

　まず「スマートフォン利用者の実態調査結果から考える、日本のセキュリティ課題」と題して、同社コンシューマセキュリティエヴァンジェリスト兼コンシューマ マーケティング本部の青木大知 執行役員 本部長が講演。同社が実施した親と中学生を対象にした調査では、中学生のおよそ半数がスマートフォン（スマホ）を利用していることがわかった。
 
　子どものフィルタリングサービス利用率もほぼ半数ながら、最初の設定から何もしていない親が約7割に達していることもわかった。青木本部長は「必ずしもフィルタリングソフトが十分に使いこなされているわけではないようだ」としながら「十分活用されるよう我々ベンダー側も使いやすさなどの改善も必要だ」と指摘した。

　また、公衆無線LANサービスの利用実態調査の結果も報告。全年代では7割が利用経験があり、年代が若いほど利用経験率が高まることがわかった。特に10代では8割以上が利用経験があり、突出していた。

　また「どこが提供しているかわからないが、接続可能そうなパスワードが不要の公衆無線LAN」に対しても、半数以上が「抵抗感がない」と回答したとして「脅威に関する教育やわかりやすい情報提供必要」と警鐘を鳴らした。

　続いて、Gary Davis チーフコンシューマセキュリティエバンジェリストが世界的なサイバーセキュリティ動向について報告した。「IoT機器の広がりもあって、世界中で毎分4800台が新たにネットワークに接続している現状になりながら、例えば英国では犯罪件数の53％がサイバー犯罪になっている」とサイバー犯罪の広がりを指摘。一方で2019年までに200万人のセキュリティー技術者が不足するとの予測を紹介し、人材不足を解決する手段として「ゲーマーが有望だ」と提案した。
 
　「長時間集中する作業に耐え、多角的に判断し対応することができるゲーマーはセキュリティー人材に向いており、積極的に採用すべきだ」と話した。（BCN・道越一郎）