10月25日から、アップルの決済サービス「Apple Pay」がスタートした。店舗・交通機関・アプリケーション内・Webサイトの4つの利用シーンのうち、店舗と交通機関では、iPhoneシリーズの最新モデル「iPhone 7」「iPhone 7 Plus」と、iPhone 5以降とペアリングした「Apple Watch Series 2」のみ利用できる。


　対応するプラットフォームは、「iD」「QUICPay」、そしてJR東日本が提供するプリペイド型電子マネー「Suica」だ。「Apple Pay」に対応するクレジットカード、プリペイドカードは「iD」または「QUICPay」に紐づけられ、店舗では、店員に「iD」「QUICPay」「Suica」のいずれかで支払うと伝えて決済する。
 
　「Suica」の場合、手持ちのSuicaカード、My Suica、Suica定期券を「iPhone 7/7 Plus」にタップするだけで「Suica」の情報の移行が完了。iPhoneの「Touch ID」に指を載せたまま読み取り機にかざす必要がある「iD」「QUICPay」とは異なり、iPhone本体をそのまま読み取り部にかざして改札を通過したり、電子マネーで支払ったりできる。「Apple Pay」に登録したアメリカン・エキスプレス、MasterCard、JCBのクレジットカードやビューカードからの「Suica」への入金（チャージ）にも対応している。
 
　なかでも、目玉ともいえる「Suica」は、サービス開始直後、「Apple Pay」へのSuicaカードの取り込みができないのトラブルが発生した。ガイドも公開されているが、わかりにくい。なお、手元にSuicaカードがなくとも、Suicaアプリから新規発行できる。複数のSuicaの使い分けも可能だ。

　「Apple Pay」は、まったく新しいわけではない。従来型携帯電話の多くは、携帯電話で決済できる「おサイフケータイ」に対応し、以前から携帯電話で改札を通過したり、決済したりすることは可能だった。また、自社のスマートフォン向けアプリと紙のポイントカードを連動させ、アプリをインストールしたスマホをポイントカード代わりにする試みを実施している大手チェーンや小売店もある。

　iPhoneやApple Watchがサイフ代わりになる「Apple Pay」は、はたして日本に定着するのか。すでに使われているアプリや他社のスマホ決済サービスとも競合するだけに、数ある決済方法の一つに埋もれてしまう可能性もある。どちらにしても、安全で便利な決済方法として、今後、スマホを使った決済が増えそうだ。（BCN・嵯峨野 芙美）