一般社団法人 電子情報技術産業協会（JEITA）は、2月25日、2020年（1～12月）のテレビの国内出荷台数が1050万台になるとの予測を発表した。

テレビの買替えが進み、2020年には1050万台に回復すると予測

家電エコポイント期の購入者が買替えサイクルに突入

　国内のテレビ市場では、家電エコポイントや地上デジタル放送への完全移行によるテレビの買い替えによって、2010年に年間出荷台数2519万台のピー クを記録した。この反動により、2012年は645万台に急激に縮小し、その後も13年は537万台、14年は549万台、15年は512万台と低迷が続 いた。平均して800万～1000万台あったテレビ市場は、約半分まで落ち込んだのだ。

　家電エコポイントを実施した09年～11年のわずか3年間で出荷した5864万台という数字は、国内の全世帯を上回るテレビの買替え需要が発生したことを意味する。

　JEITAによると16年は560万台を予想し、それ以降は18年に860万台、19年に985万台、20年に1050万台と上昇していくと予測する。 根拠とするのが、ピークだった2010年を基点にして、ユーザーのテレビの買替えサイクルの8年～10年を迎えるのが、2018年～2020年だからだ。

　JEITAでは薄型テレビ全体に占める4Kテレビの構成比も予測。現状は1割を超えたに過ぎない4Kテレビの構成比は、2020年には740万台と7割以上を占めるとの見通しを示した。
 

2020年は7割以上が4Kテレビになると予測

　JEITAはテレビのサイズ別構成比（出荷ベース）の実績推移も発表。2015年は45V型以上が約18％と、テレビの大画面化が進んでいる。今後も、この傾向は続くと読んでいる。（BCN・細田 立圭志）
 

2015年のサイズ別構成比は45V型以上が約18％に