【マルタ発】IFA Global Press Conference（GPC）2015の2日目、現地時間で4月24日、IFAの主要出展企業が行うパワーブリーフィングにフィリップスのBernd Laudahnマーケティングディレクターが登壇した。さまざまな機器がインターネットにつながるIoTの時代、そこで収集される膨大なデータを意味のあるものに再構成していくビッグデータの時代が到来しつつある。同社はこの2つを健康分野で生かし「Health Tech」事業をさらに推進すると発表した。

　1000億ユーロ（約12兆円）を超える市場が期待できる「Health Tech」に着目した理由としてLaudahnマーケティングディレクターは「全世界で60歳以上の高齢者が占める割合は、2000年には11％に過ぎなかったが、2050年には22％に上り、世界規模で着実に高齢化が進む。そこではより健康を維持するためのニーズがあるからだ」と語る。

　特に近年、高度化したセンサーで個々人の細かな健康情報が送信、蓄積できる環境が整いつつある。これをビッグデータの手法で解析し、医療の専門家が判断することで、よりきめ細かい日常的な健康管理ができるようになる。フィリップスでは、これを使って個人レベルでの健康管理のビジネスに結びつけようと模索している。特に会社員の半数が腰痛に悩まされているというデータをもとに、ドイツ・ミュンヘンに本社を構える大手保険会社Allianz社と提携し、新たなビジネスを展開する。

　現在テスト中の新システムは、腰に専用のセンサーを巻き、そこで収集されたデータをもとに、専門医が腰痛解消のアドバイスを行ったり、治療のためのデータを収集するというもの。スマートフォンで問診票に必要事項を記入して基礎情報を入力し、装着したセンサーが収集したデータに基づいた診断やアドバイスを行う。

　現在は、活動量計や時計といった分野が注目されているウェアラブル機器。今回のフィリップスの試みは、そこから一歩踏み込んだ用途を提示するものだ。日常的生活のなかで病気の予防や体の管理ができるという点で、単に腰痛にとどまらず、家庭医療分野全般への広がりが期待できそうだ。（道越一郎）