シャープが、春商戦での液晶テレビの販売台数が前年並みで推移するという強気の見通しを示した。ケーブルテレビのデジアナ変換サービスが3月で終了することに伴う特需が、今後40万台程度発生するためだ。2014年は消費税増税前の駆込み購入があったことで液晶テレビ全体で春商戦の販売台数が急激に伸び、3月では前年比で39％増を記録した。今年も昨年と同水準の販売台数を見込む。一方、買替えは40型以下のサイズが中心になるとみて、販売金額は昨年をやや下回るとした。1月20日、メディア向けに実施した「春商戦に向けた液晶カラーテレビ販促説明会」で、デジタル情報家電事業本部・国内営業統括の居石勘資氏が明らかにした。

　説明会で居石氏は、「ケーブルテレビのデジアナ変換サービスが、この3月にほとんどの地域で終了することに伴って、昨年時点で52万5000台の買替え需要があった」と試算。そのうち1月時点でも、まだ「40万台程度の需要が残っている」として、春商戦での販売の上積みを見込んでいる。BCNの調べでは、12月の液晶テレビ販売台数シェアは、シャープが36.9％。うち、40型以下に絞るとシャープは41.6％と、さらに大きなシェアを握っている。40型以下のサイズが中心になるとみられるデジアナ変換に伴う買替え需要に対応し、この特需での販売目標をおよそ20万台とした。

　こうした見通しと同時に、シャープはデジアナ変換終了に伴う販売拡大を狙う新製品を発表した。直下型LEDバックライトを搭載する、シングルチューナーのスタンダードモデルで、40型の「AQUOS LC-40H20」（税別実勢価格9万円前後）と32型の「AQUOS LC-32H20」（税別実勢価格6万円前後）の2機種。2月10日に発売する。（道越一郎）