パイオニアとオンキヨー、統合内容を変更して基本合意、オンキヨーのAV事業を分割
パイオニアとオンキヨーは、11月7日、パイオニアグループのホームAV事業、電話機事業、ヘッドホン関連事業とオンキヨーのAV事業の統合に関する基本合意書を締結したと発表した。
両社は今年9月12日の時点で、オンキヨーを存続会社としてパイオニア100%子会社のパイオニアホームエレクトロニクス(PHE)と合併するとしていたが、統合でのシナジーを最大限に発揮する形態を両社で協議・検討した結果、ホームAV事業に関する意思決定をタイムリーに行うために、オンキヨーのAV事業を分割することが最良と判断。統合内容を変更した。
オンキヨーが、パイオニアを割当先とする第三者割当による新株を発行。パイオニアは、オンキヨーの普通株式にかかる総議決権数の14.95%を取得する。最終的な株式数は、2015年2月13日に開催する予定のオンキヨーの取締役会で決議する。第三者割当の払込予定日は15年3月2日。パイオニアは、オーエス・ホールディング、ギブソン ブランズ インクに次ぐオンキヨーの大株主になる。
統合に先立ち、パイオニアはヘッドホン関連事業を吸収分割によって子会社のPHEに承継。保有するPHE株式のすべてと、パイオニアグループの一部海外子会社が営むパイオニア対象事業をオンキヨーに譲渡する。これらを実行した後、PHEとオンキヨーは、15年7月1日を効力発生日とする吸収分割契約を締結。PHEは、オンキヨーの営むAV事業を吸収分割によって承継する。オンキヨーAV事業の分割は、15年6月下旬に開催する予定のオンキヨーの定時株主総会での承認を受けたうえで実行する。
両社は、AV事業を営む企業として高い技術やノウハウをもち、高品質の製品・サービスを提供してきた。音楽再生環境や音楽の楽しみなど、オーディオ市場が大きく変化するなかで、ブランド力やすぐれた技術などの強みを互いに有効活用し、製品開発力を高め、さらに魅力的な製品を市場に送り出す。また、コスト競争力を向上させることによって、経営基盤を強化する。両社のブランドは今後も維持しながら、事業シナジーの最大化を目指す。
両社は今年9月12日の時点で、オンキヨーを存続会社としてパイオニア100%子会社のパイオニアホームエレクトロニクス(PHE)と合併するとしていたが、統合でのシナジーを最大限に発揮する形態を両社で協議・検討した結果、ホームAV事業に関する意思決定をタイムリーに行うために、オンキヨーのAV事業を分割することが最良と判断。統合内容を変更した。
オンキヨーが、パイオニアを割当先とする第三者割当による新株を発行。パイオニアは、オンキヨーの普通株式にかかる総議決権数の14.95%を取得する。最終的な株式数は、2015年2月13日に開催する予定のオンキヨーの取締役会で決議する。第三者割当の払込予定日は15年3月2日。パイオニアは、オーエス・ホールディング、ギブソン ブランズ インクに次ぐオンキヨーの大株主になる。
統合に先立ち、パイオニアはヘッドホン関連事業を吸収分割によって子会社のPHEに承継。保有するPHE株式のすべてと、パイオニアグループの一部海外子会社が営むパイオニア対象事業をオンキヨーに譲渡する。これらを実行した後、PHEとオンキヨーは、15年7月1日を効力発生日とする吸収分割契約を締結。PHEは、オンキヨーの営むAV事業を吸収分割によって承継する。オンキヨーAV事業の分割は、15年6月下旬に開催する予定のオンキヨーの定時株主総会での承認を受けたうえで実行する。
両社は、AV事業を営む企業として高い技術やノウハウをもち、高品質の製品・サービスを提供してきた。音楽再生環境や音楽の楽しみなど、オーディオ市場が大きく変化するなかで、ブランド力やすぐれた技術などの強みを互いに有効活用し、製品開発力を高め、さらに魅力的な製品を市場に送り出す。また、コスト競争力を向上させることによって、経営基盤を強化する。両社のブランドは今後も維持しながら、事業シナジーの最大化を目指す。