日本マイクロソフトは、個人向けの新しいOfficeソフト「Office Premium プラス Office 365 サービス」（Office Premium）の提供と、1年ライセンスのサブスクリプションサービス「Office 365 Solo」の販売を、10月17日に開始する。ともに日本限定で提供する。

　オフィスソフトにクラウドサービス「Office 365サービス」を付加した日本独自の製品「Office Premium」は、「Office Personal Premium」「Office Home ＆ Business Premium」「Office Professional Premium」の三つのエディションをラインアップ。パートナー各社のPCと、マイクロソフト製タブレット端末「Surface Pro 3」にプリインストールするかたちで提供し、「Office Premium」搭載PCを利用している間は、永続的に無償で最新版の「Office」にアップデートできる。

　「Office 365サービス」は、1年間有効。オンラインストレージ「OneDrive」1TB、iPhone/Android/iPadでの「Office」製品の利用、「Skype」の月間60分無料通話（公衆回線向け）に対応し、無償サポート「アンサーデスク」を提供する。2年目以降は、「Office 365サービスOffice Premium 搭載パソコン専用」（税別参考価格5800円）を購入することで、サービス部分の利用期間を1年間延長できる。なお、スマートフォン向けアプリ「Office Mobile for iPhone」「Office Mobile for Android」に加え、年内にiPad向けアプリ「Office for iPad（日本語版）」を提供する予定。

　「Office 365 Solo」は、スクリプションサービス（1年ライセンス）で、契約期間中は最新版の「Office」デスクトップアプリケーション（PCまたはMac向け合計2台）を無償で最新版にアップデートできるほか、「Office Premium」同様、「Office 365サービス」を利用できる。税別参考価格は1万1800円。オンラインストアのMicrosoft Storeに加え、Apple Store、アマゾン ジャパン、エディオン、ケーズホールディングス、上新電機、ピーシーデポ コーポレーション、ビックカメラグループ、ヤマダ電機グループ、ヨドバシカメラで販売する。

　あわせて、12インチのタブレット端末「Surface Pro 3」一般向けモデルを「Office Premium」搭載モデルとして刷新し、10月17日に発売する。CPUにCore i5/i7を搭載するモデルは価格を据え置く。秋以降に発売を延期していたCore i3モデルは、10万円を切る税別参考価格9万1800円で同日発売する。