日本マイクロソフトは、パソコンに「インストールできない」「動作しなくなった」などのトラブルが急増している非正規品の「Windows」と「Office」に関する注意喚起を、公式ブログに掲載した。

　日本マイクロソフトのカスタマーサポートでは、「インストールできない」「動作しなくなった」「返品を受け付けてもらえない」など、非正規品の「Windows」や「Office」を購入したユーザーからの被害の声が急増している。

　非正規品のソフトウェアは、正常に使用できず、また販売業者によっては返金されないばかりか、コンピューターウィルスが混入していたというケースも確認されている。「有名なサイトで売られているのだから」と、非正規品であることに気づかずに誤ってオンラインで購入した被害者も多い。

　日本マイクロソフトでは、今回、「これ、本当に購入しても大丈夫かな？」と購入前に考えてもらうことを目的に、一部のEコマースサイトにバナー広告の掲載を開始し、「『買ってはいけない』オンラインショップ10の特徴（2013年12月時点）」として、疑わしい商品の特徴を公式ブログに掲載した。

　挙げられた特徴は、（1）DVDメディアつきのOfficeが販売されているが、最新のOfficeにはDVDは付属していない（2）パソコンに付属しているDVDを単品として販売している（3）「認証保証」などとうたっている（4）「100％正規品・本物」などと強調している（5）他言語版と称した製品を販売している（6）OEM版、DSP版と称したOfficeを販売している（7）「国内より発送するので安心！」などとうたっている（8）「E-メールでプロダクトキーやダウンロード先のリンクを送るので送料無料」などとうたっている（9）レビュー欄に絶賛する内容のコメントが書き込まれていたり、同じ文面が他の商品のレビュー欄にも見受けられる（10）法人向け「Office Professional Plus」や、日本では販売していない「Office Home and Student」などを小売りしている――の10点。このほかにも、「マイクロソフト」「Windows」「Office」の旧ロゴを使用しているケースなどもある。

　くわしい情報は「注意喚起サイト」に掲載しているが、オンラインショッピングでソフトウェアを購入する際には、量販店、正規代理店、「Microsoft Store」などの信頼できる販売元から購入するように注意を呼びかけている。日本マイクロソフトは、業界団体、公的機関と連携し、非正規品を販売する業者に対して断固たる措置を取っている。非正規品の販売を発見した場合の連絡は、「ACCS 情報提供窓口」「BSA 情報提供窓口」「マイクロソフト情報提供窓口」で受け付けている。