マカフィーは、電子通貨「Bitcoin（ビットコイン）」を標的にした悪質なマイニングマルウェアについて、自社ブログで解説している。

　Bitcoinは、2013年4月に驚異的な為替レートを記録したことをきっかけに、新聞などで話題になった。

　マカフィーは、2013年第2四半期の脅威レポートで、PCのリソースを乗っ取り、ユーザーに気づかれずにBitcoinを生成するBitcoinマイニングマルウェアを紹介。セキュリティ専門家のブライアン・クレブス氏は、自身のブログで、Bitcoinマイニングマルウェアを配布する会員に報酬を支払うアフィリエイトプログラムの存在を報告し、注意を喚起している。

　Bitcoinマイニングマルウェアの活発化は、マカフィーが行っているマルウェア収集データにも現れており、Bitcoinのレート上昇とそれに伴う報道によって、2013年以降はBitcoinマイニングマルウェアが増加しつつある。

　このほか、Bitcoinを利用した匿名オンライン取引サイトを運営していた男性がアイルランドで逮捕され、児童ポルノの仲介容疑で米当局から引き渡しを求められていることが明らかになった。また、テキサス州連邦地方裁判所はBitcoinを通貨として認め、Bitcoinの投資ファンドと取引きは米証券法の管轄下にあるとの判断を下している。

　さらに、Bitcoinの開発者が、Androidの「Bitcoinウォレット」の脆弱性の原因である複数の深刻なバグの存在について警告するなど、マカフィーはBitcoin関連の話題が今後も続くとみており、展開を注視していく。

　なお、Bitcoinにライバルである「Litecoin」も、すでにマルウェアの標的になっている。