カメラ映像機器工業会（CIPA）は、1月31日、2013年のデジタルカメラ世界出荷台数の見通しを発表した。

　木村眞琴代表理事会長は、2012年の概況を「全体では台数でマイナス、金額はレンズ交換式の伸びがあって若干の微増。2013年は、前年比で1割以上の台数減の見込みだ。カメラや周辺機器の不調は、世界的に低迷する経済環境やモバイル機器のカメラ機能の充実など、さまざまな要因がある。メーカーは市場の環境変化を十分に分析して、的確な対応を進めていく」と分析した。 

　2013年のデジタルカメラの世界出荷台数は前年比11.3％減の8700万台と、3年連続で前年比マイナスになる見通し。タイプ別では、レンズ一体型デジタルカメラが6430万台、レンズ交換式デジタルカメラが2270万台の予想。レンズ交換式デジタルカメラについては、日本市場で前年比111.1％の200万台、日本以外では113.1％の2700万台と、世界規模での市場拡大を期待している。交換レンズは112.5％の3420万本と、2ケタ成長の見込みだ。 

　このほか、手ブレ補正効果の表記の統一が明らかにされた。2005年頃からコンパクトデジタルカメラに搭載されだした手ブレ補正機能だが、これまで補正効果の測定法や表記法など、業界内で統一したルールがなく、各社まちまちだった。

　CIPAは、この測定法と表記法のルール統一化作業に着手し、2012年8月に規格を策定し、今年1月に試用を開始。7月には正式運用を始める。測定方法は、CIPAが提供するテストパターンを被写体として、カメラに指示された波形による振動を加えて何段まで手ブレ補正ができるのかを測定する。波形の種類は、コンパクトカメラ向けと一眼レフなどの大型カメラ向けの2種類を用意する。 

　特別なロゴマークなどの設定はなく、電池のもちと同じように「CIPA準拠」と併記される。キヤノンなど一部のメーカーでは、すでにカタログやホームページなどに採用している。（BCN・山下彰子）