マカフィーは、12月19日、「2012年オンライン・モバイルショッピング習慣とセキュリティの懸念に関する調査」の結果を発表した。

　調査は、2012年9月25日～10月3日、18歳以上の日本人1007人を対象にオンラインで実施。2012年のホリデーシーズンにインターネットや携帯デバイスを使ってショッピングを予定している人を含め、日本人のオンラインでの習慣や行動を調査した。

　回答者の67％が、年末年始にオンラインショッピングをする予定で、このうち93％がPC、29％が「モバイルデバイスを使用する」と回答。しかし、モバイルデバイス所有者の92％が、スマートフォンやタブレット端末のアプリを使用する際に個人情報が盗まれる可能性について「心配」と答えた。

　一方で、モバイルデバイス所有者の84％は、フリーギフト、割引、商品に関するお知らせなど、自分にとって価値のある製品やサービスを手に入れるためであれば、「個人情報を提供してもかまわない」と考えている。回答者が「提供してもよい」とした個人情報は、メールアドレスが66％、年齢が64％、氏名が45％、携帯番号が26％、住所が23％、クレジットカード番号が9％などだった。

　サイバー犯罪者にとって、携帯デバイスは格好のターゲット。このホリデーシーズンに不正なアプリケーションを準備して携帯ユーザーに狙いを定めているが、スマートフォンやタブレット端末所有者の約38％は、アプリをダウンロードするときに、開発者/プロバイダから求められる使用条件、プライバシーポリシー、個人データの使用許可などの注意事項に関する同意（パーミッション）にまったく注意を払っていないことがわかった。