マカフィーは、5月26日、モバイルデバイスの普及とそれに伴うセキュリティへの影響を調査したグローバルレポート「モバイルコンピューティングとセキュリティ」を発表した。

　マカフィーの委託によって、カーネギーメロン大学のサイラボが、日本を含む14か国で、従業員1500人以上の企業のIT担当者と従業員を対象に行った調査の結果をまとめたもの。

　レポートによれば、49％の企業がモバイルデバイスに大きく依存し、「極度に依存している」と回答した企業は18％。また、10社に7社が1年前よりもモバイルデバイスへの依存度を高めている。さらに、企業ネットワークに接続しているモバイルデバイスの63％は、プライベート用途でも利用されていることが判明した。

　仕事とプライベートの両方に使用するモバイルデバイスは、ノートPCが72％と最も多く、次いでスマートフォンが48％、USBメモリをはじめとするリムーバブルメディアが46％、外付けHDDが33％など（複数回答）。また、仕事でよく使用するスマートフォンの機能は、メールが93％、連絡先の管理が77％、ウェブへのアクセスが75％、予定表が72％（複数回答）だった。

　一方で、10社に4社はモバイルデバイスの紛失や盗難を経験。紛失や盗難にあったモバイルデバイスの半数には業務上重要なデータが保存されており、また紛失のうち、3分の1は金銭的な影響があった。モバイルデバイスの紛失や盗難を経験した企業の3分の2は、それ以降、モバイルデバイスのセキュリティ強化に取り組んでいるものの、10社に1社は予算の関係でセキュリティ対策を実施していない。

　また、95％の企業はモバイルデバイスに関するセキュリティポリシーを整えているが、自社のポリシーを十分に理解している従業員は30％にとどまっている。さらに、従業員の半数以上は自社のポリシーを厳しいと感じている一方、IT担当者の場合は、自社のポリシーを厳しいと感じているのは5人に1人だった。

　レポートでは仕事とプライベートの両方でモバイルデバイスを使用するユーザーが増えているものの、勤務先でのモバイルデバイス使用に関するセキュリティポリシーへの理解は進んでいない実態が明らかになっている。