シマンテック、Android端末向けセキュリティアプリ「ノートン モバイル セキュリティ」
シマンテックは、3月3日、Android OS向け総合セキュリティアプリ「ノートン モバイル セキュリティ」を、3月18日に発売すると発表した。アプリのダウンロード先URLとアクティブ化コード入りのパッケージを、量販店の携帯電話売り場で販売する。
Android 2.0/2.1/2.2搭載の端末に対応する総合セキュリティアプリ。パッケージには、ライセンス1年版のアプリのダウンロード先URLとアクティブ化コードが入っている。URLにアクセスし、アクティブ化コードを入力するとアプリがインストールされる。価格はオープンで、実勢価格は2980円前後の見込み。まずはNTTドコモ、ソフトバンクの端末に対応し、au、イー・モバイルについては順次対応する。なお、「Androidマーケット」での販売についても準備を進めている。
記者会見で、米シマンテックのコン・マロンEMEA担当プロダクトマーケティングディレクターは、「ノートンがPC以外の市場で拡大していくとき、モバイルには大きなチャンスがある。日本のモバイル市場は、PCの4倍の規模。新しい市場が目の前にある」と、「ノートン モバイル セキュリティ」発売の背景を説明。「昨年8月に世界初のアンドロイドウイルスが出現し、今年2月には日本語版アンドロイドアプリでウイルスが発見された。Android端末にも、セキュリティが不可欠になる。ノートンのブランド力、PCで培ってきた製品ラインアップ、ユーザーからの支持、パートナーなどによって、モバイルセキュリティ市場をリードする」と自信を示した。
「ノートン モバイル セキュリティ」は、遠隔操作でリモートロックをしたり、端末内の情報を抹消したりする機能や、悪質なアプリやスパイウェアをスキャンして脅威から保護するマルウェア対策、迷惑電話の着信やSMSの受信を拒否する機能などを備えている。風間彩コンシューマビジネスユニット日本/韓国担当リージョナルプロダクトマーケティングシニアマネージャは、「オープンソースであるAndroidは、ネット犯罪者にとっては狙いやすい」として、Android端末でのセキュリティの必要性を強調。「PCでセキュリティ対策を施してきたユーザーに、AndroidにもWindowsと同じように脆弱性があることを認知してほしい」と訴えた。
販売は、家電量販店の携帯電話売り場などでパッケージ版を展開する。アプリの流通では新たな試みだ。アンドリュー・ダンバー コンシューマ営業統括本部日本/韓国担当統括本部長は、「家電量販店の売り場でユーザーにアピールすることで、製品のよさを理解してもらえると確信している」と自信を示した。店頭でアピールすることで、携帯電話でメールやブログ、SNSなどを利用してきた若者や女性など、PCの利用経験が少ない人々に対して、スマートフォンのセキュリティの必要性を啓発する。
ノートン モバイル セキュリティ
Android 2.0/2.1/2.2搭載の端末に対応する総合セキュリティアプリ。パッケージには、ライセンス1年版のアプリのダウンロード先URLとアクティブ化コードが入っている。URLにアクセスし、アクティブ化コードを入力するとアプリがインストールされる。価格はオープンで、実勢価格は2980円前後の見込み。まずはNTTドコモ、ソフトバンクの端末に対応し、au、イー・モバイルについては順次対応する。なお、「Androidマーケット」での販売についても準備を進めている。
米シマンテックのコン・マロンEMEA担当プロダクトマーケティングディレクター
記者会見で、米シマンテックのコン・マロンEMEA担当プロダクトマーケティングディレクターは、「ノートンがPC以外の市場で拡大していくとき、モバイルには大きなチャンスがある。日本のモバイル市場は、PCの4倍の規模。新しい市場が目の前にある」と、「ノートン モバイル セキュリティ」発売の背景を説明。「昨年8月に世界初のアンドロイドウイルスが出現し、今年2月には日本語版アンドロイドアプリでウイルスが発見された。Android端末にも、セキュリティが不可欠になる。ノートンのブランド力、PCで培ってきた製品ラインアップ、ユーザーからの支持、パートナーなどによって、モバイルセキュリティ市場をリードする」と自信を示した。
風間彩コンシューマビジネスユニット日本/韓国担当リージョナルプロダクトマーケティングシニアマネージャ
「ノートン モバイル セキュリティ」は、遠隔操作でリモートロックをしたり、端末内の情報を抹消したりする機能や、悪質なアプリやスパイウェアをスキャンして脅威から保護するマルウェア対策、迷惑電話の着信やSMSの受信を拒否する機能などを備えている。風間彩コンシューマビジネスユニット日本/韓国担当リージョナルプロダクトマーケティングシニアマネージャは、「オープンソースであるAndroidは、ネット犯罪者にとっては狙いやすい」として、Android端末でのセキュリティの必要性を強調。「PCでセキュリティ対策を施してきたユーザーに、AndroidにもWindowsと同じように脆弱性があることを認知してほしい」と訴えた。
アンドリュー・ダンバー コンシューマ営業統括本部日本/韓国担当統括本部長
販売は、家電量販店の携帯電話売り場などでパッケージ版を展開する。アプリの流通では新たな試みだ。アンドリュー・ダンバー コンシューマ営業統括本部日本/韓国担当統括本部長は、「家電量販店の売り場でユーザーにアピールすることで、製品のよさを理解してもらえると確信している」と自信を示した。店頭でアピールすることで、携帯電話でメールやブログ、SNSなどを利用してきた若者や女性など、PCの利用経験が少ない人々に対して、スマートフォンのセキュリティの必要性を啓発する。