マカフィーは、中堅企業がセキュリティ上のトラブルが起きた後にシステムの復帰に費やすコストと、トラブルに備えて対策を実施するコストを定量化したレポート「セキュリティのパラドックス 2010」を発表した。

　調査の結果、83％以上の中堅企業が、自社が悪意のあるセキュリティ攻撃のターゲットになることを「心配している」または「非常に心配している」と回答。51％が実際に攻撃を受け、そのうち16％が正常な状態に戻るまでに1週間以上を費やした。攻撃が招いた被害のトップは、「情報漏えい」だった。

　調査は、Bloor Research社が実施。世界中の従業員数51～1000人の企業のIT関連購買、ガバナンスやリスク、コンプライアンスの管理や全体のオーナーシップ担当者を対象に行い、1100件超の回答を得た。調査はオーストラリア、ブラジル、カナダ、中国、フランス、ドイツ、インド、日本、メキシコ、オランダ、スペイン、英国、米国で実施し、その結果を昨年、欧州と北米で実施した調査結果と比較している。