マカフィー（加藤孝博会長兼社長）は、自社ブログで、サイバー犯罪者とマルウェアの作者が、スパムや詐欺、悪質なウェブサイトで、影響力の大きなニュースを利用していると警告。最近では、人気のソーシャルネットワーキングサービス「Twitter（ツイッター）」に乗じて、サイトを開設しはじめていると発表した。最近の事例として、イスラエル軍のガザ支援船拿捕のケースを取り上げ、犯罪者がどのように罠を張っているかを説明している。

　ガザ支援船拿捕事件は、サイバー犯罪者にとって絶好のチャンスとなった。セキュリティ解析センターのMcAfee Labsは、ガザ支援船のニュースに関連して、サイバー犯罪者の痕跡の調査を実施した。

　その結果、有名人の名前を悪用して、マルウェアを配布するのと同じタグを使用しているアカウントがあったという。参照したどのアカウントも、フォロワー数とフォローイング数が少なく、マルウェア配布用に作成されたようだとしている。ファイル自体も、これまであまり検出されていないマルウェアにリンクしている。

　同社では、Twitterのようなソーシャルメディアやネットワーキングテクノロジーが人気になったことで、この種のサイバー犯罪への悪用は今後数か月間で急増すると予想している。