BCNは4月8日、「猛烈に売れた薄型テレビ、その影響と反動」と題した記者会見を開き、2010年3月の薄型テレビの販売台数・金額が、薄型テレビのデータ集計開始以来、最大の伸びを記録したと発表した。全国の家電量販店から集計した実売データ「BCNランキング」で市況を分析したもの。

販売台数・金額ともに過去最大の伸びを記録

　10年3月の薄型テレビの伸び率は、販売台数が255.3％、金額が208.5％と、いずれもBCNが04年10月に薄型テレビのデータ集計を開始して以来、最大の数字を記録した。道越一郎・BCNアナリストは、「4月1日からのエコポイント基準の切り替えをきっかけにした駆け込み需要と、3月の新生活需要がその主な要因」と解説した。


　なかでも40型台の大型モデルは、圧倒的な伸びをみせた。前年比3.24倍の伸びで、「ホットな商材となっている」（道越アナリスト）。一方、この波及効果で、レコーダーも3月の台数伸び率は過去最大だった。


　薄型テレビ全体のメーカーシェアにも目立った動きがあった。台数シェア1位を走ってきたシャープが数字を落とし、その一方で、低価格を武器に2位の東芝が初めて20％を超え、シャープとの差を縮めた。しかし、道越アナリストは「あくまで瞬間的な動きで、これからまた変わるはずだ」とみる。


　PC・デジタル家電市場は、薄型テレビが大きくけん引するかたちで、活況を呈している。「BCNランキング」の家電・パソコン関連など116品目の実売データから、全商品の平均販売単価と販売金額の前年同月比をまとめた「BCN指数」は、10年3月に過去最大の伸び率を記録した。

　では、エコポイント基準が変わった10年4月以降、この反動は来るのか。「4月の最初の週末、薄型テレビの伸び率が3分の1以下に激減した。今後は前年割れはないと思うが、一時的に前年並みに近づく場面もありうる」と道越アナリストは予測している。


＊「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店からPOSデータを毎日収集・集計している実売データベースです。これは日本の店頭市場の約4割をカバーする規模で、パソコン本体からデジタル家電まで125品目を対象としています。