シャープは1月8日、片山幹雄社長が就任後初の年頭会見を開き、08年度中に次世代液晶の新技術を採用した厚さ2cmの超薄型液晶テレビを発売すると発表した。

　画面サイズは52V型と65V型で厚さはいずれも2cm。10万：1の高コントラスト比を実現する。一方で消費電力は、現行の液晶テレビに比べ年間で約半分に抑えた。07年の「CEATEC JAPAN」で展示した試作機とほぼ同じ仕様。当初は09年度中に発売するとしていたが、これを1年前倒しした。

　07年度、同社の液晶テレビの世界販売台数は900万台に達する見込みだが、08年度は1000万台に拡大し売上高1兆円を目指す。しかし片山社長は、「販売台数を追求することだけがブランド価値の向上に繋がるわけではない。今年は付加価値の高い製品を導入したい。いたずらに規模を追わず、シャープの原点に帰った経営をやりたい」と慎重な姿勢も見せた。

　世界戦略については、「07年12月の販売金額ベースでは、中国が初めて欧州地域を抜き、3番目の地域になった。08年度は北京五輪を控えた中国市場を特に重視して、全面的に販売を強化する」（片山社長）と中国重視の戦略を語った。直近の動きでも、中国は2月に日本の正月にあたる春節が控えており、売り上げはさらに伸びると予想される。

　一方、サブプライム問題でゆれる北米市場では、大画面テレビは期待を上回ったとはいえない状況で、実際は32V型が中心だった。しかし同社では、2010年以降は42V型が世界のメインサイズになると見込んでおり、堺の新工場や亀山工場で42V型の増産体制を急ぐ。

　国内の年末商戦は、12月2週目以降に売り上げが急激に伸び、カラーバリエーションを揃える「D10シリーズ」が品薄になるなど、満足な結果だったという。08年度の国内市場については、「台数ベースで25％の伸びを見込むが、金額ベースでは、価格下落の影響で10％台か20％台かと、伸び率の判断は難しい」（片山社長）と説明。こうした状況を受け、新技術を投入した超薄型の高付加価値製品を前倒しで発売することで、価格下落に歯止めを掛ける狙いだ。