日立製作所は6月22日、センサー技術などを使って、社員のコミュニケーション頻度や活動状況を測定し、そのデータを地形図の形で図面に表示する組織活動可視化システム「ビジネス顕微鏡」を試作したと発表した。

　日立製作所は6月22日、センサー技術などを使って、社員のコミュニケーション頻度や活動状況を測定し、そのデータを地形図の形で図面に表示する組織活動可視化システム「ビジネス顕微鏡」を試作したと発表した。

　システムは赤外線センサーや加速度センサー、マイクセンサーなどと、無線通信機器を内蔵した名札型のセンサーネット端末を社員が装着し、社員同士の対面時間や動作を測定しデータ化する。データは、ネットワークを通じサーバー上に収集・保存。新開発の組織ダイナミクス像生成技術を使って社員同士の相互影響の度合いを地形図上に表示する。

　このシステムを導入することで、従来は見て把握するだけだった組織内でのコミュニケーション頻度や活動状況を可視化することができる。そのため、部署の問題点を抽出が可能で、組織運営のリスク低減や生産性向上が見込めるという。

　日立では07年1月から日立総合計画研究所と日立製作所基礎中央研究所の37名が名札型センサネット端末を装着し、実証実験を実施。組織地形図上で、マネージャーや担当者間のコミュニケーション状況の変化を観察することで、開発プロジェクトで不具合が発生した時に組織状態が変化したことを確認した。同時に、チーム内で意思疎通の改善が必要な部分の把握にも成功した。今後は事業化に向けてさらに実証実験を進めていく計画。