キヤノンなど4社は3月7日、1986年から1993年にかけてキヤノンが製造した小型複写機などで、基板の一部分で発煙・発火にいたる可能性があるため、対象製品の点検と発生防止措置を無償で行うと発表した。

　キヤノンなど4社は3月7日、1986年から1993年にかけてキヤノンが製造した小型複写機などで、基板の一部分で発煙・発火にいたる可能性があるため、対象製品の点検と発生防止措置を無償で行うと発表した。

　販売元はキヤノンマーケティングジャパン、リコー、ソニーの3社。対象製品とその出荷台数は、1986-1993年に製造されたキヤノンの小型複写機「FC-3」「FC-5」「FC-3II」「FC-5II」が22万6449台、電子黒板「ボードコピア A-1」が5777台。1989-1993年に製造されたリコーの小型複写機「リコピー BP7」が1万3337台。1987-1990年に製造されたソニーの小型複写機「パーソナルコピー MCP-100」が2010台。

　機内の基板上にある電子部品の経年変化などが原因で、本来電気の流れないところに微弱な電流が流れて炭化導電路といわれる絶縁不良部分が生成される「トラッキング現象」が発生し、回路以外の経路で電流が流れて当該部分が炭化して発煙・発火にいたる可能性がある。なお、それ以外の部分に延焼することはないという。

　各社は、対象機種を点検するとともに、基板に対するトラッキング現象の発生防止措置を無償で実施する。連絡先を把握しているユーザーには個別に連絡するほか、専用フリーダイヤルで問い合わせを受け付ける。フリーダイヤルの番号は、キヤノンが0120-676-556、リコーが0120-369-653、ソニーが0120-206-009。