松下電池工業（石田徹社長）は12月18日、安全技術を搭載した業界初の高容量リチウムイオン電池の本格量産体制を確立したと発表した。

　リチウムイオン電池は、正極と負極のそれぞれの化学反応を電気エネルギーに変換するデバイスで、正極と負極との間にセパレータと呼ばれるポリオレフィン製の絶縁層を設ける構造になっている。しかし、金属などの導電性異物の混入などによって電池内の正・負極間で内部短絡（ショート）が発生すると、電池が発熱したり、最悪の場合には発火したりする可能性もあった。

　そこで極板表面にHRL（Heat Resistance Layer）を形成し、リチウムイオン電池の内部短絡時の安全性を高めることに成功。ポリオレフィンよりも絶縁性と耐熱性に優れるHRLを形成することで、万が一、電池内に導電性異物が混入して正・負極間で内部短絡が発生しても、わずかな発熱を起こすだけで短絡状態が終了する。この技術を採用することで、高容量化したリチウムイオン電池の商品化・量産化が可能になった。

　同社はこれまで電池内部への導電性異物の混入防止対策として、電池材料内の異物対策や工場内のクリーン化などを実施。また、万が一、導電性異物が混入した場合の対策として、強度の高いセパレータや熱的安定性の高い材料を採用するなどの試みも行ってきた。

　しかし、電池の高容量化にともなって化学反応エネルギーが増加し、従来以上に内部短絡時の発熱・発火エネルギーも増えるため、電池の高容量化を進めるには、これを防ぐための新たな安全技術の確立が不可欠となっていた。