東海旅客鉄道（JR東海）は、降雨などによる土砂崩れといった自然災害による地盤の変化を検知してメールで知らせる「汎用型災害検知装置」を開発したと発表した。

　東海旅客鉄道（JR東海）は、降雨などによる土砂崩れといった自然災害による地盤の変化を検知してメールで知らせる「汎用型災害検知装置」を開発したと発表した。

　地盤の変化を検知する小型の傾斜センサーと、警報を発信する受信ユニットで構成。傾斜センサーを設置箇所の地盤が変化し、正常位置から傾くと無線で受信ユニットに無線で信号を送信。受信ユニットが異常情報を受け取り、保守管理者の携帯電話に警報メールで知らせる仕組み。測定機器などを手がける共和電業（大村昭紀社長）と共同開発した。

　傾斜センサーと受信ユニットで送受信できる範囲は見通し距離で100mまで可能。受信ユニットは1つで7つの傾斜センサーに対応できる。センサーは250gと軽量で、市販の乾電池を電源とするため、大規模な電源設備を新たに設ける必要がない。このため、低コストでシステム構築が可能で、地盤を監視する人員も削減できるという。

　JR東海では自社の管内での使用を検討するほか、他の鉄道会社や道路管理会社などへの販売も予定している。価格はセンサー7つと受信ユニット1つで40-50万円程度。