日本アイ・ビー・エム（日本IBM、大歳卓麻社長）は6月2日、同社サイトを訪れた利用者の属性に応じて最適なコンテンツを表示する「ESP-i (Enterprise Sensing Portal for Industries) 」技術を導入すると発表した。

　日本アイ・ビー・エム（日本IBM、大歳卓麻社長）は6月2日、同社サイトを訪れた利用者の属性に応じて最適なコンテンツを表示する「ESP-i (Enterprise Sensing Portal for Industries) 」技術を導入すると発表した。

　「ESP-i」は、従来の「リバースIP参照」技術を応用し、利用者のドメイン名から判別してダイナミックにメニューを生成する技術。インターネット上で公開された企業の登録情報と組み合わせ、利用者の属性に合ったコンテンツを自動表示する新しい手法として、IBMが特許を取得している。

　この技術を導入することで、Webサイトにアクセスした利用者のドメイン情報から所属企業と業種を自動的に判別し、その業種向けに特化したページへの入り口や各業種に適したコンテンツを追加表示できる。優良顧客やビジネスパートナーのための専用メニューを表示することも可能。これより、利用者は、役に立つ情報にスムーズにたどり着けるようになり、日本IBMにとっても、各利用者に向けて適切なコンテンツを効率的に提供できるメリットがある。

　利用者を特定する技術としては、一般的にクッキーが用いられるが、利用者自身で登録する形式が多いため負担がかかり、また登録したPCに依存することが問題となっていた。対して「ESP-i」は、基本的にどのPCからのアクセスにも対応でき、利用者が自分の好みで設定することもできる。

　同社では今後、文教分野など一部の業種を対象に試行を行い、徐々に対象業種を拡大、年末までに全業種向けに展開する予定。