米マカフィーは7月6日、新たな犯罪グループがインターネットを利用して違法行為を組織的・専門的に行う際の方法を調査した「McAfee Virtual Criminology Report（マカフィー犯罪学レポート）」を発表した。

　同調査によると、情報詐取がインターネット犯罪中、最大の被害を及ぼすカテゴリであり、また、コンピュータウイルスがビジネスに最大のコスト被害を与えているとわかった。

　さらに、組織犯罪、サイバー犯罪がどのように発達しつつあるか、このような犯罪行為が家庭のコンピュータ、政府や企業のコンピュータシステム・ネットワークにもたらすかもしれない将来的な脅威についても検証した。このほか、サイバー犯罪の組織を明らかにし、アマチュアのサイバー非行少年がプロのサイバーギャングに進化する過程を考察している。

　2000年以前は、サイバー犯罪のほとんどが単独犯によるもので、サイバー世界で悪名を馳せることを狙ったものが大半だった。しかし現在では、比較的低リスクで多大な経済的利益を得られることから、アマチュアだけでなく、プロの犯罪者がサイバー犯罪を行うケースが増えつつある。ウイルスも、従来の「ハッカーが自分の腕前を誇示する手段」から、サイバー犯罪者が「企業などから機密情報を盗み出すための主要な攻撃ツール」に変化しており、企業・個人ともに適切な措置を講じる必要性が高まっている。

　また、同レポートでは、サイバー犯罪増加の一因として、オンラインバンキングやEコマースの増加を挙げた。ネット特有の匿名性なども犯罪の全世界的展開に拍車をかけている。このようにサイバー犯罪者の手口が高度化する一方で、現在の法的機関がその高度化に対応できず、多くの機関にサイバースペースで効果的に活動するためのツールが不足していると指摘している。