BCN（奥田喜久男社長）は1月28日、「BCN AWARD 2005」の表彰式を東京・青山ダイヤモンドホールで開いた。「BCN AWARD」は今年で6回目。パソコン関連商品とデジタル家電商品の計84部門の年間販売台数（本数）ナンバー1メーカー39社を表彰した。今回初めて、液晶テレビやHDD・DVDレコーダーなどデジタル家電関連の部門を新設した。

　「BCN AWARD」表彰式は、主要パソコン販売店・家電量販店17社1514店舗（04年12月末現在）の実売POSデータ統計「BCNランキング」の集計を基に、販売台数（本数）ナンバー1メーカーを表彰する式典。受賞したメーカー関係者など185人が集まった。

　この日は、表彰式に先立ち特別講演を開催。顧客の潜在的な要望を浮き彫りにする「顧客『不』満足度調査」を開発した武田マネジメントシステムスの武田哲男・代表取締役が「顧客の心をつかむ」と題して、顧客の不満・クレームから得られるデータを基に企業の業績を上げる方法などを披露した。

　武田代表取締役は、「顧客からの苦情・クレームは顧客からのプレゼントだ」としたうえで、「顧客の要望、気づき、困っていること、クレームをあえてキャッチする。満足度を聞いても、企業はその調査の調査結果に浸って終わってしまう。不満、クレームを掘り下げると、顧客の求める内容が分かり、サービスの仕組みや新たな製品展開ができる」と指摘した。しかし、不満足度や満足度を調査しても、「場当たりの『もぐら叩き』的な活動（改善）をしているにすぎず、不満を抑えるだけ」と、継続的なCSのマネジメントにつながっていないと企業のマーケティング方法の見直しを求めた。

　講演後の表彰式ではまず、BCNの奥田社長が、「2000年を境に企業でパソコンが導入されはじめ、パソコンの流通がB2CからB2Bに変化したため、週刊BCNをB2Bに対応させた。一方、B2Cについては、新媒体としてフリーペーパーを販売店で配布する。もう1つ、インターネットではWebBCNで情報を発信しています。これに加えて、BCNランキングという新サイトを立ち上げ、BCNランキングのデータなどを配信します」と、BCNの新媒体を紹介。さらに、「今日、ナンバー1のメーカーに授与するトロフィーは『栄光のトロフィー』だ」と祝辞を述べた。

　また、日本電気大型店協会（NEBA）会長の岡嶋昇一・エイデン社長は、「今回から、BCN AWARDの表彰部門にデジタル家電が加わった。パソコンとAV機器のIT融合が進み、このAWARDの意義が深まった。昨年の店頭市場は、一時の低迷を脱して、年末に向けて引きが強かった。だが、単価が下がり、売上金額は前年を下回った。一方、AV機器は液晶テレビやDVDレコーダーなどが順調だった。しかし、これも過剰な価格競争のなかで急速に価格が下落している。過敏な価格競争が続き、儲けが出にくい業界だが、これからのテーマは単価を上げること。今年はそのための施策を考えていきたいと思う」と挨拶した。

　表彰式では、受賞者を代表して、インクジェットプリンタ、ページプリンタ、デジカメ、スキャナの「デジタル4冠」を達成したキヤノン販売の芦澤光ニ・常務取締役が、「岡嶋社長がいう通り、利益ある発展をしたい。作家の曽野綾子氏は『文明とは電気である』といった。電気の重要性を肌身に感じたという。電気が無くては現代人は1日も過ごせない。ここに出席の皆さんは電気に深く関わる方々だ。われわれの仕事は、儲かる儲からない以前に社会に貢献していると胸を張っていきたい。シェア競争で凌ぎを削るから発展すると思う。苦しいなかで、違った意味合いを感じることができる。使命感をもって実りある業界にしたい」と、喜びの声を寄せた。