GoogleがシェアNo.1を獲得!24年のAndroidスマートフォン
「BCN AWARD」は、家電量販店などから集計している実売データ(POSデータ)をもとに、部門ごとの年間販売数量累計No.1メーカーを称える制度。前年の実績に基づくため、「BCN AWARD 2025」の集計対象期間は2024年1~12月となる。
25年1月20日に発表された「BCN AWARD 2025」から、本記事ではAndroidスマートフォン部門を取り上げ、上位3メーカーのシェアに貢献した機種(シリーズ)をみていく。
Androidスマートフォンとは、OSにAndroidが搭載されていること。加えて、Androidをベースとして独自に手を加えたOSも集計の対象になる。例えばXiaomiが採用しているMIUIやHyperOS、OPPOのColorOS、Nothing TechnologyのNothing OSなどが含まれる。
BCN AWARD 2025から新設したAndroidスマートフォン部門でNo.1となったのは、Googleだ。「Pixel 8a」や「Pixel 7a」が貢献した。年初からシェアの多くを稼いだのはPixel 7aで、後継のPixel 8aは5月の発売から年末までけん引役となった。また、8月発売の「Pixel 9」もPixel 8aに次いでAWARD獲得に貢献した。
2位は18.2%のシェアを占めたシャープで、首位のGoogleとは2.9ポイントの差。23年10月発売の「AQUOS wish3」を筆頭に「AQUOS sense8」や「AQUOS wish4」がシェアをけん引。3位はシェア13.6%のXiaomiで、「Redmi 12 5G」がシェアのほとんどを稼ぎ出した。
Androidスマートフォン市場における24年のトピックは、AI対応機種であるSAMSUNGの「Galaxy S24シリーズ」が4月に発売となったことだ。Android OSにもGeminiが搭載されたため、デバイスが要件を満たしていれば、AIを身近に使える環境になりつつある。
スマートフォン市場の動向についてみていくと、24年の年末に電気通信事業法ガイドラインの改正で、キャリアによる大幅な値引きに規制がかかった。これまでも、総務省や公正取引委員会による是正や介入が複数回あった。その当時の動向から判断すると、一時的に販売数は減少に転じるが、年度末・年末で需要は回復するだろう。(BCN総研・森英二)
実売データ提供販売店(24年12月現在)はアマゾン・ジャパン、エクスプライス、エディオン、NTTドコモ、玉光堂、ケーズホールディングス、コジマ、サードウェーブ、サンキュー、上新電機、ストリーム、ソフマップ、ZOA、ナニワ商会、ビックカメラ、ピーシーデポコーポレーション、三星カメラ、ムラウチドットコム、ユニットコム、楽天ブックス、綿半ドットコム(50音順)。
25年1月20日に発表された「BCN AWARD 2025」から、本記事ではAndroidスマートフォン部門を取り上げ、上位3メーカーのシェアに貢献した機種(シリーズ)をみていく。
Androidスマートフォンとは、OSにAndroidが搭載されていること。加えて、Androidをベースとして独自に手を加えたOSも集計の対象になる。例えばXiaomiが採用しているMIUIやHyperOS、OPPOのColorOS、Nothing TechnologyのNothing OSなどが含まれる。
![](https://bcnretail.kuroco.app/files/user/202502131226_1.jpg?v=1739480410)
BCN AWARD 2025から新設したAndroidスマートフォン部門でNo.1となったのは、Googleだ。「Pixel 8a」や「Pixel 7a」が貢献した。年初からシェアの多くを稼いだのはPixel 7aで、後継のPixel 8aは5月の発売から年末までけん引役となった。また、8月発売の「Pixel 9」もPixel 8aに次いでAWARD獲得に貢献した。
2位は18.2%のシェアを占めたシャープで、首位のGoogleとは2.9ポイントの差。23年10月発売の「AQUOS wish3」を筆頭に「AQUOS sense8」や「AQUOS wish4」がシェアをけん引。3位はシェア13.6%のXiaomiで、「Redmi 12 5G」がシェアのほとんどを稼ぎ出した。
Androidスマートフォン市場における24年のトピックは、AI対応機種であるSAMSUNGの「Galaxy S24シリーズ」が4月に発売となったことだ。Android OSにもGeminiが搭載されたため、デバイスが要件を満たしていれば、AIを身近に使える環境になりつつある。
スマートフォン市場の動向についてみていくと、24年の年末に電気通信事業法ガイドラインの改正で、キャリアによる大幅な値引きに規制がかかった。これまでも、総務省や公正取引委員会による是正や介入が複数回あった。その当時の動向から判断すると、一時的に販売数は減少に転じるが、年度末・年末で需要は回復するだろう。(BCN総研・森英二)
実売データ提供販売店(24年12月現在)はアマゾン・ジャパン、エクスプライス、エディオン、NTTドコモ、玉光堂、ケーズホールディングス、コジマ、サードウェーブ、サンキュー、上新電機、ストリーム、ソフマップ、ZOA、ナニワ商会、ビックカメラ、ピーシーデポコーポレーション、三星カメラ、ムラウチドットコム、ユニットコム、楽天ブックス、綿半ドットコム(50音順)。