【「賢い」サブスクの活用方法・3】前回はサブスクサービスの種類について解説したので、今回はサブスクサービスで陥りがちな落とし穴と、「賢い」管理法について紹介します。
例:「動画見放題」「音楽聴き放題」のサービス
・多くは月額制
・複数の料金プランが用意されている場合が多い
・追加オプションが用意されている場合が多い
・無料トライアル期間が設けられている場合がある
(2)利用するものを限定されるタイプ
例:「車」「家具」「家電」のサービス
・多くは月額制
・商品の定価に対して安価な料金設定になっている場合が多い
・保証やサポートがプランに含まれている場合がある
・短期間の契約は解約時に費用が発生する場合がある
・利用料と別に初期費用が発生する場合がある
・解約時に費用が発生する場合がある
・利用料の支払総額が商品の定価を超えてしまう場合がある(利用するものを限定されるタイプの場合)
・解約の手続き方法がホームページ上ですぐに見つからない場合がある
・解約の電話窓口がすぐにつながらない場合がある
・サポート窓口の反応がない場合がある
・利用料だけでなく解約に必要な費用も含める
・利用するものを限定されないタイプの場合は、いったん3~6カ月間で試算してみる
・解約方法が明確に記載されているか(不明確な場合はサービス自体を怪しむことも大事)
・自分にとって解約方法の難易度が低いか
・余裕を持った解約のスケジュールを立てて、タイミングを失念しないようにアラームを設定するなどの工夫をする
気が付いたときには「サブスク貧乏になっていた」という事態は、避けてほしいです。万が一、トラブルが起こってしまった場合は、消費者庁などの然るべき機関へ速やかに相談しましょう。(日本サブスクリプションビジネス振興会・町野健)
意外と知らない、料金体系の特徴
サブスクサービスの料金体系はサービスごとに異なりますが、第一回目で分類した、利用するものを「限定されないタイプ」と「限定されるタイプ」に分けて、それぞれの特徴を解説します。料金体系の特徴
(1)利用するものを限定されないタイプ例:「動画見放題」「音楽聴き放題」のサービス
・多くは月額制
・複数の料金プランが用意されている場合が多い
・追加オプションが用意されている場合が多い
・無料トライアル期間が設けられている場合がある
(2)利用するものを限定されるタイプ
例:「車」「家具」「家電」のサービス
・多くは月額制
・商品の定価に対して安価な料金設定になっている場合が多い
・保証やサポートがプランに含まれている場合がある
・短期間の契約は解約時に費用が発生する場合がある
陥りがちな落とし穴
サブスクサービスは大変利便性が高く、生活に取り入れることでQOLを上げることもできます。ただし、場合によっては落とし穴にもなり得る仕組みがあります。全てのサービスに当てはまるわけではありませんが、申し込み時に正しい判断をしてもらうためにも、頭の片隅に入れていただきたいです。お金に関して
・キャンペーンで安い金額が提示されていても割引対象は初月のみの場合がある・利用料と別に初期費用が発生する場合がある
・解約時に費用が発生する場合がある
・利用料の支払総額が商品の定価を超えてしまう場合がある(利用するものを限定されるタイプの場合)
手続きに関して
・解約可能なタイミングが限定されている場合がある・解約の手続き方法がホームページ上ですぐに見つからない場合がある
・解約の電話窓口がすぐにつながらない場合がある
・サポート窓口の反応がない場合がある
対策
落とし穴に落ちないためには、申し込み時点で解約時のことを予想し、調べることが重要です。この一手間は省略せずに必ず行ってください。お金に関して
サービスへの投資予定金額の総額を計算してみる・利用料だけでなく解約に必要な費用も含める
・利用するものを限定されないタイプの場合は、いったん3~6カ月間で試算してみる
手続きに関して
解約方法を確認しておく・解約方法が明確に記載されているか(不明確な場合はサービス自体を怪しむことも大事)
・自分にとって解約方法の難易度が低いか
・余裕を持った解約のスケジュールを立てて、タイミングを失念しないようにアラームを設定するなどの工夫をする
「賢く」管理することの提案
1回当たりの出費が大きくなりにくいことから、サブスクサービスに対して支払っている料金が分かりにくくなってしまうこともあります。そのため、少なくとも3カ月に1度はサブスクサービスの棚卸しをしてみることをおすすめします。手間に感じてしまうかもしれませんが、口座やクレジットカードの利用履歴から「どのサービスにいくら支払っているのか」を確認してみましょう。今の自分にとって必要なサービスなのか、定期的に検討してみるのが良いです。気が付いたときには「サブスク貧乏になっていた」という事態は、避けてほしいです。万が一、トラブルが起こってしまった場合は、消費者庁などの然るべき機関へ速やかに相談しましょう。(日本サブスクリプションビジネス振興会・町野健)