今、さまざまな業界で人手不足が深刻化している。人との接点が多い飲食業界も、それが特に顕著な業界の一つだ。そうした中、注目を集めているのが飲食店の業務を容易にするリクルートのオーダーシステム「Airレジ オーダー」だ。

人手不足に起因する問題を解消、飲食店の業務を容易に

　飲食業界では、新型コロナウイルスが落ち着きつつある今も、新規採用の厳しい状況が続いている。特に、人口の少ない地方都市ほど顕著で、それが原因で新規出店を遅れるほか、満席になる前に集客に制限をかけざるを得なくなるといった状況も出ている。

　こうした人手不足に起因する問題を解消し、接客、キッチンをはじめとする飲食店の業務を容易にするとして、注目を集めているのがAirレジ オーダーだ。

　Airレジ オーダーのセルフオーダーは、特別なアプリのダウンロードが不要で、来店客が自身のスマホを使ってWebブラウザから注文。簡単にセルフオーダーできるため、注文待ちのストレスがなくなる。
 
　「操作はいたってシンプルで、誰でも簡単に利用できる。これまでなら、注文したくてもスタッフがなかなか来てくれないという理由で、来店客が注文を諦めてしまうといった機会損失になっていたケースもあったが、セルフオーダーなら回避できる。また、画像も掲載できるので、商品名だけでは伝えにくい料理の魅力を伝えられるほか、その日のおすすめメニューをトップに表示することもできる」と、リクルートの城戸康平・飲食Division宇都宮・郡山エリアグループマネージャーは説明する。

　「おしぼり」「お冷」「会計」といった注文以外の呼び出しも、客側のタイミングでメニュー画面から依頼でき、オンライン決済にも対応。客にとっては余計な待ち時間がなくなる。

　スタッフ側も、客がセルフオーダーを使ってくれれば負担軽減につながるほか、スタッフ側に提供しているAirレジ オーダーの機能である「ハンディ」や「キッチンモニター」によって業務効率化を実現することができる。
 
　スタッフが注文送信すると自動でキッチンに注文内容が届くので、紙伝票での読み間違いや書き間違いなどのミスがなくなり、未経験のアルバイトでもすぐに仕事を任せることができるようになる。また、会計も自動でAirレジと連携しているため、業務改善につなげていくことができる。
 

対面での注文でなくても客単価の増加で23％もの売上増、人件費は5％削減

　実際に、業務改善につながっている飲食店がある。栃木県宇都宮市に本社を置くNINE STARSだ。同社は、栃木県とフィリピンのセブ島を中心に和食や串揚げなど、13店舗の飲食店を経営。新型コロナウイルス感染症の影響でスタッフの休職が相次いだことから、Airレジ オーダーを2021年2月から導入した。

　導入の成果は非常に大きく、セルフオーダーによって注文回数が増加したことで客単価が平均317円増加、売り上げが前年同月比で23％増加の店舗もあった。また、スタッフが注文を取りに行く必要がなくなったことによって、各店舗でスタッフを1人減らすことができ、年間で約5％の人件費削減を実現している。

　「飲食店においては、顧客満足度が重要視されているが、Airレジ オーダーによって注文から商品提供までのスピードがアップでき、注文単価の増加につながっている。これまでの対面注文に比べて、デバイスを使った注文は顧客満足度を低下させると考えられてきた。しかし実際は、コスト削減にとどまらず、売上増に大いに貢献していることが実証された。しかも、顧客満足度に加え、従業員満足度の向上にもつながっている」と城戸グループマネージャーは効果を語る。

　NINE STARSでは外国人スタッフが多く、以前から研修にかなりの時間を費やしていたが、スタッフが仕事初日だったとしてもハンディの導入で簡単に業務できるようになったという。

　Airレジ オーダーは日本全国の飲食店で広く導入されているが、城戸グループマネージャーが担当する宇都宮・郡山エリアの導入率は高く、コロナ禍前の19年12月末時点と3年後の22年12月末時点での福島県・栃木県における導入数比較では、約7.9倍と大きな伸びをみせた。導入店では、月額売上高が4％増加しているとのことだ。

　もう一つ、Airレジ オーダーの大きな強みが予約管理「レストランボード」、シフト管理「Airシフト」、経営アシスタント「Airメイト」など、他の「Air ビジネスツールズ」を一つのAirIDで連携して使用できることだ。

　城戸グループマネージャーは、「来店客がホットペッパーグルメで予約した場合、飲食店は予約管理から注文、会計、決済、売上分析までを一気通貫で進めることができる。従来なら、それぞれ散らばったデータを集めて分析していた手間も、Airメイトなら容易。しかも、リアルタイムで店舗内の個々のテーブルの状況を現場スタッフが把握できるため、モチベーション向上にもつながっている」とアピールしている。