自転車用ヘルメットの着用で検討したい「ヘルメットホルダー」
【家電コンサルのお得な話・121】 改正道路交通法(2023年4月1日施行)により、4月1日から「自転車の運転者へのヘルメット着用」が努力義務となった。改正前は児童・幼児のみだったが、今回の改正により、全ての自転車利用者が対象となった。あくまで努力義務だが、ヘルメットを購入する際に一緒に検討したいのが「ヘルメットホルダー」だ。いざヘルメットを着用して出掛けても、出先での収納に困ってしまうからだ。
しかし、最近は電動自転車の普及により、老若男女を問わず、かなりのスピードで運転する人をよく目にするようになった。また、高齢になると「人や車とすれ違うたびに急ブレーキをかけ、自転車から降りる」という安全行動を取ることがあるが、このときに転倒するなど、あわてた対応は逆に危険性が増すことも多い。
警察庁のホームページに掲載されている「自転車乗車中死者の人身損傷主部位別」のグラフを見ると、致命傷となった部位は「頭部」が56%と圧倒的に多い(図1参照)。恐らく、この中にはヘルメットを着用していれば、防げた死亡事故も多いのだろう。
こういったことから、筆者自身は「加齢によって身体能力が低下してきたし、面倒臭くてもヘルメットを着用する方がいいかな」という考えに至った次第である。
ところが、商業施設に着いて自転車を停めると、「ヘルメットをしまうところがない」ことに気が付いた。ヘルメットの購入時に、収納まで気が回らなかったのだ。
結局、食品などを買い物する中、私が妻の分と二つのヘルメットを持ち運ぶことに・・・。正直、かさばることもあり、持ち歩くのは非常に煩わしかった。
帰り道、ちょっと遠回りして自転車屋さんに寄り、1個2000円弱の「ヘルメットホルダー」を購入した。自転車にヘルメットを取り付けれるようになったので、次回から煩わしい思いをせずに済むと思えば、気も楽になった。
皆さんは筆者のような失敗はしないと思うが、念のためヘルメットを購入するときは「ヘルメットホルダーが必要かどうか?」も検討していただければと思う。(堀田経営コンサルタント事務所・堀田泰希)
■Profile
堀田泰希
1962年生まれ。大手家電量販企業に幹部職として勤務。2007年11月、堀田経営コンサルティング事務所を個人創業。大手家電メーカー、専門メーカー、家電量販企業で実施している社内研修はその実戦的内容から評価が高い。
自転車死亡事故で致命傷の部位トップは「頭部」の56%
今回の自転車利用者のヘルメット着用は、あくまで努力義務であるため、ヘルメットを着用しなくても罰則を受けることはない。また、急な需要増による品薄や着用自体が非常に面倒臭いこともあり、当初の着用率は低いことが予想される。しかし、最近は電動自転車の普及により、老若男女を問わず、かなりのスピードで運転する人をよく目にするようになった。また、高齢になると「人や車とすれ違うたびに急ブレーキをかけ、自転車から降りる」という安全行動を取ることがあるが、このときに転倒するなど、あわてた対応は逆に危険性が増すことも多い。
警察庁のホームページに掲載されている「自転車乗車中死者の人身損傷主部位別」のグラフを見ると、致命傷となった部位は「頭部」が56%と圧倒的に多い(図1参照)。恐らく、この中にはヘルメットを着用していれば、防げた死亡事故も多いのだろう。
こういったことから、筆者自身は「加齢によって身体能力が低下してきたし、面倒臭くてもヘルメットを着用する方がいいかな」という考えに至った次第である。
いざ着用して乗ってみたものの・・・
そこで、私と妻の2人分のヘルメットをネット通販で購入し、早速、2人で駅前の商業施設まで自転車で行ってみた。天候もよく、久しぶりに自転車に乗ったこともあり、結構、爽快さを味わうことができた。ところが、商業施設に着いて自転車を停めると、「ヘルメットをしまうところがない」ことに気が付いた。ヘルメットの購入時に、収納まで気が回らなかったのだ。
結局、食品などを買い物する中、私が妻の分と二つのヘルメットを持ち運ぶことに・・・。正直、かさばることもあり、持ち歩くのは非常に煩わしかった。
帰り道、ちょっと遠回りして自転車屋さんに寄り、1個2000円弱の「ヘルメットホルダー」を購入した。自転車にヘルメットを取り付けれるようになったので、次回から煩わしい思いをせずに済むと思えば、気も楽になった。
皆さんは筆者のような失敗はしないと思うが、念のためヘルメットを購入するときは「ヘルメットホルダーが必要かどうか?」も検討していただければと思う。(堀田経営コンサルタント事務所・堀田泰希)
■Profile
堀田泰希
1962年生まれ。大手家電量販企業に幹部職として勤務。2007年11月、堀田経営コンサルティング事務所を個人創業。大手家電メーカー、専門メーカー、家電量販企業で実施している社内研修はその実戦的内容から評価が高い。