住まいに関する意識調査、Z世代も持ち家志向
YKK APは6月21日に、次世代に向けた商品開発を見据えて、全国の15~69歳の男女を対象に実施した「住まいに関する意識調査」の結果を発表した。同調査は3月25日~30日の期間に行われ、2090名から回答を得ている。
調査結果によれば、Z世代のうち住宅購入を予定している、または将来的に住宅を購入・所有したいと回答した人は56.9%に達しており、購入意向がある人に“購入したいと思う住宅のタイプ”を尋ねたところ、「新築・戸建住宅」が42.6%、「新築・マンション」が26.8%と、合わせて69.4%が「新築」を希望していることがわかった。
「ライフステージに応じて住む土地を変える暮らし」と、「できるだけ長く同じ土地に住み続ける暮らし」のどちらを選ぶかを尋ねた質問では、Z世代では「ライフステージに応じて住む土地を変える暮らし」を希望する人が36.3%と、大人世代と比較して14.7ポイント多い。大人世代では「できるだけ長く同じ土地に住み続ける暮らし」が62.9%を占めており、Z世代を21.3ポイント上回った。
「理想の住まい」とはどのような空間かを尋ねたところ(複数回答)、全世代では「落ち着いた穏やかな気持ちで過ごせる空間」が最多となり、以下「心身の調子を整え、健康を維持できる空間」が続いている。
Z世代と大人世代、それぞれが求める「理想の住まい」を比較すると、大人世代では「落ち着いた穏やかな気持ちで過ごせる空間」がZ世代よりも20.8ポイント多く、Z世代では「友人や来客を迎え、コミュニケーションを楽しめる空間」が大人世代よりも7.2ポイント多かった。さらに、Z世代では「仕事や勉強に効率的に取り組める空間」を挙げる回答が28.7%に達し、大人世代を11ポイント上回っている。
「多少お金がかかっても地球にやさしい暮らし」と「地球環境配慮よりも、自分にとってのメリットを重視した暮らし」のどちらをしたいかを尋ねた質問では、「多少お金がかかっても地球にやさしい暮らし」を選んだ割合が、Z世代と他の世代とで顕著な差はみられなかった。
住まいに関わらず商品を購入する時の意識を尋ねたところ(複数回答)、Z世代は「製造・販売する企業の、SDGsなどの環境・社会問題に取り組み姿勢を重視する」を挙げる人が48.5%、「多少高くても、社会貢献や環境配慮につながる商品を選ぶ」が42.1%、「モノはできるだけ自分で所有せず、シェア・レンタルなどを利用する」が37.5%に達しており、Z世代は他の世代と比較して、環境配慮や社会問題への意識が高いことが明らかになっている。
調査結果によれば、Z世代のうち住宅購入を予定している、または将来的に住宅を購入・所有したいと回答した人は56.9%に達しており、購入意向がある人に“購入したいと思う住宅のタイプ”を尋ねたところ、「新築・戸建住宅」が42.6%、「新築・マンション」が26.8%と、合わせて69.4%が「新築」を希望していることがわかった。
「ライフステージに応じて住む土地を変える暮らし」と、「できるだけ長く同じ土地に住み続ける暮らし」のどちらを選ぶかを尋ねた質問では、Z世代では「ライフステージに応じて住む土地を変える暮らし」を希望する人が36.3%と、大人世代と比較して14.7ポイント多い。大人世代では「できるだけ長く同じ土地に住み続ける暮らし」が62.9%を占めており、Z世代を21.3ポイント上回った。
「理想の住まい」とはどのような空間かを尋ねたところ(複数回答)、全世代では「落ち着いた穏やかな気持ちで過ごせる空間」が最多となり、以下「心身の調子を整え、健康を維持できる空間」が続いている。
Z世代と大人世代、それぞれが求める「理想の住まい」を比較すると、大人世代では「落ち着いた穏やかな気持ちで過ごせる空間」がZ世代よりも20.8ポイント多く、Z世代では「友人や来客を迎え、コミュニケーションを楽しめる空間」が大人世代よりも7.2ポイント多かった。さらに、Z世代では「仕事や勉強に効率的に取り組める空間」を挙げる回答が28.7%に達し、大人世代を11ポイント上回っている。
「多少お金がかかっても地球にやさしい暮らし」と「地球環境配慮よりも、自分にとってのメリットを重視した暮らし」のどちらをしたいかを尋ねた質問では、「多少お金がかかっても地球にやさしい暮らし」を選んだ割合が、Z世代と他の世代とで顕著な差はみられなかった。
住まいに関わらず商品を購入する時の意識を尋ねたところ(複数回答)、Z世代は「製造・販売する企業の、SDGsなどの環境・社会問題に取り組み姿勢を重視する」を挙げる人が48.5%、「多少高くても、社会貢献や環境配慮につながる商品を選ぶ」が42.1%、「モノはできるだけ自分で所有せず、シェア・レンタルなどを利用する」が37.5%に達しており、Z世代は他の世代と比較して、環境配慮や社会問題への意識が高いことが明らかになっている。