タブレット端末の販売が上向いてきた。販売台数前年比がこの2月、21年1月以来13カ月ぶりにプラスに転じた。100.4％とごくわずかな「黒転」だが、この1年は継続的に2桁割れが続いており、市場底打ちの可能性が出てきた。全国の家電量販店やネット販売のPOSデータを集計するBCNランキングで明らかになった。


　タブレット市場の販売台数前年比は、昨年8月の56.4％を筆頭に大きな前年割れが続いていた。販売金額こそ、前年を上回る場面も散見されたが、昨年10月以降はそろって大きく前年を割れていた。タブレットとPCも含めた市場全体でも、コロナ禍で拡大した需要が一巡し、昨年は前年割れベースで推移していた。半導体不足の影響も大きく、足元では急速な回復は見込めないものの、ポストコロナ市場に向け、タブレットが一足早く動いているようだ。
 
　上向きになった要因はアップルの復活だ。同社のiPadは年間を通して5割以上のシェアを維持するトップブランド。新製品発売直後の昨年10月は73.8％と大きなシェアを獲得するなど首位を独走している。しかし、同社の販売台数を見ると昨年は前年割れに悩まされていた。昨年4月の132.6％を最後にこの1月まで前年割れの状態。ところがこの2月、109.2％と、久々に前年の販売台数を上回った。最も大きなシェアを握る同社の売り上げが上向いたことで、市場全体がプラスに転じた。
 
　アップルが苦戦する間、ライバルのレノボとNECは前年比増で善戦。特にレノボは昨年7月に140.9％、10月には133.4％と前年比で大幅に売り上げを伸ばした。しかし、2割に満たないシェアでは市場へのインパクトは限定的で、全体を押しあげるには至らなかった。この2月の販売台数シェアランキングでは、TOP10中8モデルをアップルが占め、レノボとNECがわずかに1台ずつランクインする状況。市場の復活はアップル頼みだ。
 
　しかし、Androidタブレットでは、レノボがゲーミングブランドのLegionでハイスペックな8.8インチモデルY700を発表するなど動きが出てきた。スマートフォンに押されタブレットの存在感が薄くなっている一方、動画閲覧やゲームでの適度な画面の大きさが見直されている。2022年はタブレット復活の年になるかもしれない。（BCN・道越一郎）