ヤマダホールディングスは2月10日、SDGs達成に向けた重要課題として“社員の成長と労働環境の改善”を掲げ、実現に向けた取り組みの一環として日経電子版を包括契約し、ヤマダホールディングスグループ社員の学びを促進すると発表した。


　今回の取り組みは、日本経済新聞社が提供する情報の活用を通じて、実際に日々顧客と接する現場の従業員を含め、家電業界にとらわれない、（1）高い視座、（2）経済知見、（3）自ら考えることの定着を目的に実施するもの。また、日本経済新聞社の協力による社員研修も実施する。

　ヤマダホールディングスグループでは、社員は企業の持続的な発展に欠かせない経営資源と捉え、性別・国籍・年齢などに関係なく、多様な経験・価値観をもった人材が能力を最大限に発揮し、成長・活躍できる環境づくりに努めている。人材の確保、育成、人事評価を通じた社員の能力開発・向上を図り、多様性、個性を尊重し、健康で働きやすく安心・安全な労働環境の確保に積極的に取り組んでいる。

　なお、今回の企画に参加するグループ企業は、ヤマダホールディングス、ヤマダデンキ、家守り、大塚家具、コスモス・ベリーズ、J・スタッフ、リペア・デポとなる。