最近になって、ようやく対面取材を行うケースが増えてきました。とはいえ、取材先のほとんどはリモートワークを継続しており、オフィスはがらんとしているところが多い印象です。

　オフィス回帰の流れも一部にはありますが、リモートが完全になくなることはないでしょう。リモートができない会社は「働き方の多様性を認めない会社」であるようなイメージを抱かれるおそれもあります。労働力不足への対応という観点からも、さまざまな働き方に対応することは重要でしょう。

　新型コロナ禍以降、企業は応急措置的にリモート対応を進めていきましたが、今後はハイブリッドワークを前提として、どう組織を動かしていくかを真剣に考えるフェーズに入ったといえます。出社を前提としない中で、オフィスはどうあるべきか。対面で生まれていたコミュニケーションをリモートでどう維持していくか。出社時以上の生産性をリモートで生み出す手法はあるか。課題は山積しています。

　課題あるところに商機あり。ということで、ITベンダーをはじめ、数多くの企業がハイブリッドワークを効率化するソリューションを展開しています。年末年始は多様なプロダクトやサービスを見比べながら、理想のオフィス、働き方の姿を考えてみるのもいいかもしれません。新しい年は、多くの企業でハイブリッドワークが深化する年になってほしいと願います。（藤岡 堯）

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オフィスの再定義が本格化　「働く」の最適化はデータドリブンで