リクルートのSUUMOリサーチセンターは、「住んでいる街に住み続けたいか」という“継続居住意向”に関する実態調査を実施。上位の自治体や駅、その特徴傾向、街の魅力項目について結果を発表した。
 


　調査対象は、関東圏にある各駅から6km以内に在住の20歳以上の男女で、インターネットによるアンケート調査で実施された。1次調査で、住んでいる街への継続居住意向を調査、2次調査で、住んでいる街の魅力などについて調査した。調査期間は2021年1月14日～2月1日で、有効回答数は1次調査が30万6948人、2次調査がその内の4万2947人。

　住み続けたい自治体ランキングTOP10には、2位中央区、3位文京区、6位港区、8位渋谷区など23区が多数ランクイン。注目の1位は「武蔵野市」だった。

　4位逗子市、8位葉山町と、50位以内の鎌倉市、藤沢市、茅ヶ崎市、中郡大磯町とともに「湘南・三浦エリア」が上位の傾向となり、神奈川県では、7位横浜市西区、15位中区の「横浜・みなとみらいエリア」が上位の傾向に。

　埼玉県では21位にさいたま市大宮区、22位に浦和区など「さいたま市中心エリア」が上位ランクイン。「郊外大規模ニュータウン」とされる横浜市都筑区（14位）、印西市（25位）、稲城市（36位）、多摩市（39位）もランクインした。
 
　今回の調査では、住み続けたい街の条件を探るために、街の魅力を35項目にわたって聴取した。その結果、「街の住民がその街のことを好きそう」なこととの関連が強いことが判明。その要素として重要なのは、子育て、教育環境・防災・防犯といった「安心して暮らせる環境」と、個性的な店の存在や、街に賑わいがあり今後の発展への期待がある「賑わいと街の発展性」だと感じていることが分かった。