あなたの副業は「時間切り売り型」? それとも「時間超越型」?
【家電コンサルのお得な話・58】 最近は、副業を認める企業も徐々に増加し、それに伴い副業に興味を持つ人が増えている。副業に興味を持つ人が増えれば、情報が錯綜し、不利益を被るケースも増えるだろう。そこでこのコラムでも不定期にはなるが、副業について取り上げて、皆さんと一緒に考えてみたいと思う。
今回はプロローグとして、副業案件でよく取り上げられる、一つの大きな軸である「時間」について考えてみたい。副業をはじめ、全ての仕事には「時間の切り売り型」と「時間超越型」がある(詳細は図参照)。
時間切り売り型は「自分の時間を提供してお金をもらうタイプ」のことで、ほとんどの仕事が時給・日給・月給・年棒制であるため、このタイプに該当する。
例えば、筆者のようなコンサルタント業でも、研修やコンサルティングはリアル、オンライン共に「自分の時間を売ってお金をもらっている」ため、時間の切り売り型になる。
これに対し、時間超越型は「一度、作業すれば、あとは放置していてもお金が入ってくるタイプ」のもので、作詞・作曲家、文筆家などが挙げられる。コンサルで言えば、研修コンテンツをデジタル化して販売すれば、寝ている間でも勝手に売れる可能性が出てくるということだ。
しかし、これには「売れれば」という前提条件がある。提供する商品・サービスによっては全く収益が発生しない場合もあるし、内容が良くても、売れ出すまでにどのくらいの時間が掛かるかわからないというリスクもある。人によっては、全くうまくいかず、費やした時間やコツを学ぶための授業料などが全て無駄になることもあるだろう。
こう書けば、「時間超越型を否定しているのか」という声が聞こえそうだが、筆者は時間超越型を否定するつもりはないし、「収益の自動化」はどの事業者も考えるべき課題だと考えている。
要は、副業を選ぶ際は、副業サイトのおすすめを妄信せず、自分の生活の必要性に応じ、時間切り売り型と時間超越型のベストプラクティスを考えることが必要だということである。このコラムでは、こういったことも丁寧に考えていければと思う。(堀田経営コンサルタント事務所・堀田泰希)
■Profile
堀田泰希
1962年生まれ。大手家電量販企業に幹部職として勤務。2007年11月、堀田経営コンサルティング事務所を個人創業。大手家電メーカー、専門メーカー、家電量販企業で実施している社内研修はその実戦的内容から評価が高い。
ほとんどの仕事は「時間切り売り型」
一言で副業といっても、今は様々なスタイルがあるため、自分の置かれた状況や考えに適したものを選ぶことが大切になっている。今回はプロローグとして、副業案件でよく取り上げられる、一つの大きな軸である「時間」について考えてみたい。副業をはじめ、全ての仕事には「時間の切り売り型」と「時間超越型」がある(詳細は図参照)。
時間切り売り型は「自分の時間を提供してお金をもらうタイプ」のことで、ほとんどの仕事が時給・日給・月給・年棒制であるため、このタイプに該当する。
例えば、筆者のようなコンサルタント業でも、研修やコンサルティングはリアル、オンライン共に「自分の時間を売ってお金をもらっている」ため、時間の切り売り型になる。
これに対し、時間超越型は「一度、作業すれば、あとは放置していてもお金が入ってくるタイプ」のもので、作詞・作曲家、文筆家などが挙げられる。コンサルで言えば、研修コンテンツをデジタル化して販売すれば、寝ている間でも勝手に売れる可能性が出てくるということだ。
「時間超越型」のリスクとは
このような説明を聞けば、誰でも時間超越型の副業に心惹かれることだろう。事実、副業への関心が高まった現在では、時間超越型の一つとして、アフィリエイト等を薦めるサイトをよく目にする。しかし、これには「売れれば」という前提条件がある。提供する商品・サービスによっては全く収益が発生しない場合もあるし、内容が良くても、売れ出すまでにどのくらいの時間が掛かるかわからないというリスクもある。人によっては、全くうまくいかず、費やした時間やコツを学ぶための授業料などが全て無駄になることもあるだろう。
こう書けば、「時間超越型を否定しているのか」という声が聞こえそうだが、筆者は時間超越型を否定するつもりはないし、「収益の自動化」はどの事業者も考えるべき課題だと考えている。
要は、副業を選ぶ際は、副業サイトのおすすめを妄信せず、自分の生活の必要性に応じ、時間切り売り型と時間超越型のベストプラクティスを考えることが必要だということである。このコラムでは、こういったことも丁寧に考えていければと思う。(堀田経営コンサルタント事務所・堀田泰希)
■Profile
堀田泰希
1962年生まれ。大手家電量販企業に幹部職として勤務。2007年11月、堀田経営コンサルティング事務所を個人創業。大手家電メーカー、専門メーカー、家電量販企業で実施している社内研修はその実戦的内容から評価が高い。