リクルートは9月21日に、同社の外食市場に関する調査・研究機関であるホットペッパーグルメ外食総研が実施した、新型コロナ禍前後における「なじみの外食店」に関するアンケート調査の結果を発表した。同調査は、首都圏、関西圏、東海圏に住む20～69歳の男女に対して、8月2日～11日の期間に行われ、9564名から有効回答を得ている。
 


　調査結果によれば、新型コロナ禍前に「なじみの外食店」があった人は約7割に達し、その後の新型コロナ禍で「なじみの外食店」の数が増えた人は2.9％、減った人は37.6％と、「なじみの外食店」が減ったという回答が圧倒的に多かった。

　性年代別では、60代男性は新型コロナ禍の前も現在も「なじみの外食店」がない人が23.3％と少ないものの、新型コロナ禍で43.2％が「なじみの外食店」の数が減っている。
 
　新型コロナ禍以降に、「なじみの外食店」が減った理由としては、圧倒的に新型コロナ禍に関連するものが多く、「外出や外食自体を控えるようにした」（41.6％）が最多で、「店が営業自粛や閉店等をした」（22.1％）、「繁華街等の人混みの多いエリアに立地していた」「営業時間の規制により、自分の利用時間と合わなくなった」（どちらも16.5％）が続いた。
 
　新たな「なじみの外食店」ができた人を、新型コロナ禍前後に「なじみの外食店」があった/ある人に限って集計したところ、57.5％が新たな「なじみの外食店」を見つけたと考えられる。

　性年代別では、30代男性の68.0％が新たな「なじみの外食店」があると答えており、20代女性でも66.0％が新たな「なじみの外食店」があると回答している。
 
　新たにできた「なじみの外食店」のうち、もっとも利用頻度が高い店について、その立地を尋ねたところ、「自宅や最寄り駅の周辺」（74.8％）がもっとも多く、性年代別では40代女性で「自宅や最寄り駅の周辺」が82.2％、20代男性で「通勤・通学場所の周辺」が16.8％で、他の性年代よりも多かった。
 
　「なじみの外食店」は、ほとんどの業態で減少している。減少幅としては、「居酒屋」の新型コロナ禍前後の差がマイナス15.5ポイントと最大で、「焼肉、ステーキ、ハンバーグなどの専業店」（マイナス13.2ポイント）、「中華料理店（ラーメン専門店は除く）」（マイナス12.3ポイント）がそれに続いた。

　なお飲酒主体の業態は、新型コロナ禍前のスコアが比較的低い業態を含めて、減少割合が他の業態よりも大きかった。