フィールドワークスと映像メディア総合研究所は8月30日に、全国の13～69歳の男女を対象に実施したアンケート調査に基づく、定額制見放題（SVOD）、都度課金制レンタル（TVOD）、デジタルデータ購入（EST）の、3つの有料動画配信サービスについての利用動向分析を発表した。同調査は、6月25日～7月1日の期間に行われ、5985名から回答を得ている。


　調査結果によれば、SVOD、TVOD、ESTのいずれかを利用した人の割合である「有料動画配信」の利用率は、前年から2.9ポイント増加し、28.9％だった。そのうち、SVODが前年から2.9ポイント増加し、「有料動画配信」の利用拡大をけん引している。

　他の映像メディアでは、新型コロナ禍で映画館の利用率が前年から7.9ポイント減少し28.7％と、2年連続での大幅減となった。また、DVD・ブルーレイのレンタルは前年から5.5ポイント減、DVD・ブルーレイの購入は前年から3.1ポイント減と、パッケージメディアの利用率減少も続いている。
 
　映像ホームエンタテインメントの各サービスを、ビジネス・ウインドウ（ビジネス形態）別に集計すると、定額制“の利用率（有料テレビ放送、SVODどちらかの利用者割合）は、前年から0.9ポイント増加して35.5％となった。

　一方で、映画などでは二次利用において新作ビジネスの柱であったレンタル（DVD・ブルーレイのレンタル、TVODどちらかの利用者割合）は前年から3.2ポイント減、セル（DVD・ブルーレイの購入、ESTどちらかの利用割合）は2.9ポイント減と、映像ホームエンタテインメント利用の定額制への移行が進んでいる。

　メディア別の集計では、パッケージが前年から6.3ポイント減少し、有料動画配信の利用率をはじめて下回った。
 
　有料動画配信サービスのブランド認知では、Amazonプライム・ビデオが前年から微増し、トップを維持している。それに続くNetflixは、前年から6.6ポイント増加した。そのほか、Paraviが4.5ポイント、ディズニープラスが7.7ポイント認知度を高めている。
 
　有料動画配信サービスの利用率では、Amazonプライム・ビデオが前年から2.0ポイント増で15.0％に達し、首位独走状態が続く。それを追うNetflixも1.3ポイント増で、利用率は5.7％と3位以下を引き離した。